Coinbaseのブライアン・アームストロング最高経営責任者（CEO）は20日、自身の個人X（旧Twitter）アカウントでの投稿やプロフィール画像について、特定の暗号資産に対する投資助言や売買シグナルとして受け取るべきではないと強調した。

ブロックチェーンメディアのThe Defiantによると、アームストロング氏はXで、自身の個人アカウントを個別トークンの投資判断材料として見ないよう呼びかけた。投稿内容については、単に興味を持ったものや面白いと感じたものを共有しているだけだと説明し、取り上げたプロジェクトやトークンの詳細を自分で把握していない場合もあるとした。

あわせて、投稿やプロフィール画像の変更が、特定プロジェクトへの支持や関与を意味するものではないとも述べた。

こうした発言の背景には、最近のプロフィール画像変更をきっかけに、市場で、特定トークンへの示唆ではないかとの見方が広がったことがある。加えて、Coinbaseのレイヤー2ネットワーク「Base」を巡っては、コミュニティ支援が不十分だとの指摘も出ていた。

アームストロング氏は、こうした反応について感謝の意を示しつつも、自身のXアカウントを投資情報の“アルファ”として利用するのであれば、それは利用者自身の判断と責任によるものだと一線を画した。そうした使い方を自ら勧めることはないとも明言した。

また、特定トークンを宣伝しない方針も改めて確認した。CoinbaseやBaseの運営として、特定の暗号資産を公に持ち上げたり、価格上昇を促すような形で後押ししたりすることはしないと説明した。

そのうえで、上場候補となるトークンは数多くあるものの、コンプライアンスや規制上の理由から取り扱えないケースもあると指摘。Baseのジェシー・ポラック氏や自身が保有銘柄を宣伝することを期待されても、そうした対応は取らないと述べた。

一方で、CoinbaseはBaseのエコシステム支援を継続する考えを示した。具体策として、オフラインの開発者プログラム「Base Batch」、開発者向け助成金、Coinbase VenturesおよびBaseエコシステムファンドを通じた投資、Coinbaseの各種サービスにおけるBase基盤のDeFiプロトコル統合を挙げた。

長期的に見て、顧客に実質的な価値を提供できるプロジェクトを中心に支援を続ける考えだという。

今回の説明は、アームストロング氏のオンライン上の行動が実際に市場価格へ影響したと受け止められた経緯を踏まえたものとみられる。過去には、同氏がXのプロフィール画像をCryptoPunksに変更した後、投資家の一部がそれを特定トークン支持のサインと解釈し、関連トークンの価格がその後急落して論争を呼んだとされる。

アームストロング氏は、フォロワーが投稿をどう受け止めるかは各自の判断だとしながらも、個人のSNS活動と企業としての公式方針は切り分けて受け止めるべきだと重ねて訴えた。今後も面白いと思えばミームを投稿する可能性はあるとしつつ、それが投資助言を意味するものではないと改めて強調した。