Ethereum Foundation（EF）で中核研究者や主要な貢献者の離脱が相次ぐ中、財団が詳細な説明を避けているとして、コミュニティや投資家の間で批判が強まっている。運営体制や今後の戦略に対する不信感も広がっている。

CoinDeskによると、週の初めにEFの主要人物が追加で離脱したことを受け、コミュニティでは、Ethereumで最も大きな影響力を持つ組織とされるEFが、自ら関与するエコシステムを十分に理解し、適切に方向付けできているのかを問う声が強まっている。

EFはこれまで、退職の詳しい経緯や、リーダーシップと戦略を巡る批判について明確な説明をしていない。CoinDeskは、コミュニティ参加者や投資家、元関係者の間で、何が起きているのか、そしてそれがEthereumの将来に何をもたらすのかについて見方が分かれていると伝えた。

元Ethereum Foundation研究員のダンクラド・パイスト氏は、X（旧Twitter）への投稿で、「Ethereumを救うには、コミュニティと経済的利害を共有し、Ethereumに責任を持つ組織を作る必要がある」と主張した。EFは文化的な影響力こそ大きいものの、エコシステムに対する経済面での影響力は限定的だとの見方も示した。

同氏によると、EFが保有するETHは流通全体の0.1％未満にとどまり、ステーキング収入や手数料収入も直接得ていない。このため、ステーキング収入を財源の一部とする10億ドル（約1500億円）規模の基金を設けることや、ETH価格の上昇に応じてインセンティブを得る理事会の監督下で新組織を立ち上げる案を提起した。

暗号資産ジャーナリストのローラ・シン氏は、さらに踏み込んだ批判を展開した。Xで同氏は、「Ethereumの原罪は、2024年3月のデンクン・アップグレード以降、あらゆる意思決定でトークノミクスを考慮しなかったことだ」と指摘。「Ethereumで最も競争力のある人材が流出するのは好ましくない。人材流出を止められなければ、競合を利するか、新たな競合を生むだけだ」と述べた。