Volkswagenは、電気自動車（EV）の利益率がエンジン車と同等の水準に達するのは少なくとも2030年になるとの見通しを示した。1〜3月期決算の説明で明らかにしたもので、EV専門メディアのInsideEVsが今月6日（現地時間）に報じた。

アーノ・アントリッツ最高財務責任者（CFO）は、EVの利益率をエンジン車並みに引き上げるには、次世代EVプラットフォーム「SSP」への移行が必要だと説明した。エンジン車と比較可能な水準のマージンは、将来のSSPで実現できるとの認識を示した。

SSPはVolkswagenの次世代拡張型システムプラットフォームで、現行EVに使うMEBとPPEの後継となる。MEBはVolkswagenの「ID」シリーズに採用され、PPEはAudiのA6 e-tronやQ6 e-tron、PorscheのMacan EVやCayenne EVなどに使われている。

Volkswagenは、SSPの導入によってMEB比で生産コストを最大20％削減する目標を掲げる。一方で、SSPの投入時期は当初予定の今年から2030年へ先送りされた。

もっとも、既存プラットフォームでも採算改善は進めている。アントリッツCFOは、改良版の「MEB Plus」をベースにした車両で、より低コストなリン酸鉄リチウム（LFP）電池の採用を進めていると説明した。ID.2 Crossの収益性は、同クラスのエンジン車比で70〜80％の水準にあるという。

Volkswagenは、EVの採算改善が欧州の二酸化炭素排出規制への対応と収益確保の両立につながるとみている。グループ全体の営業利益率は2026年に4〜5.5％を見込んでおり、2025年の2.8％を上回る見通しだ。

オリバー・ブルーメ最高経営責任者（CEO）は、2030年までにグループ全体の営業利益率を8〜10％へ引き上げる目標を示した。ただ、販売環境は楽観できない。2025年の販売は北米で10％、中国で8％それぞれ減少した。