イーサリアム、ソラナ、Hyperliquidはいずれもレイヤー1（L1）ブロックチェーンだが、価値の生み出し方や回収の仕組みは大きく異なる――。Ark Investの暗号資産リサーチディレクター、ロレンツォ・バレンテ氏は、3つのプロジェクトを外食チェーンになぞらえ、収益構造の違いを整理した。

ブロックチェーンメディアCoinPostが6日（現地時間）に伝えたところによると、バレンテ氏は2日、Xへの投稿でイーサリアムをMcDonald's、ソラナをChipotle、HyperliquidをIn-N-Outにそれぞれたとえて比較した。同じL1でも、運営形態や価値の取り込み方が異なる外食チェーンのように、各ネットワークも別個のビジネスモデルとして見るべきだという。

イーサリアムについては、フランチャイズ型かつ持株会社型に近いモデルだと位置付けた。ブランド、EVM、開発者コミュニティに加え、ブロックスペースと最終決済機能をイーサリアムが提供し、その上でArbitrumやBaseなどのL2事業者がインフラを構築・運営する構図だとしている。

一方で、EIP-4844導入後は、L2が利用するブロブ手数料が限界費用に近い水準まで低下したため、イーサリアム本体が得られるレント的な収益はごく小さいと指摘した。生み出された価値の相当部分は、L2やその上位のアプリケーション層に流れているとの見方も示した。

ソラナについては、Chipotleのような完全直営型モデルに分類した。すべての取引がL1上で処理されるため、基本手数料、優先手数料、MEVチップなどから生じる経済価値がネットワーク内に残りやすいという。価値の一部はバリデーターとステーカーに配分され、基本手数料の一部はバーンされる。

その半面、単一レイヤーで処理を担う構造のため、障害が発生した場合にはネットワーク全体が停止するリスクがあるとした。拡張のスピードも、自前のエンジニアリング力や資金力に大きく左右されるとみている。

Hyperliquidは、In-N-Out型の集中モデルだと説明した。外部のベンチャーキャピタル資金に依存せず、少数精鋭のチームが、オンチェーンのオーダーブック型無期限先物という中核製品に集中する構造だという。

取引手数料の大半はアシスタンス・ファンドに自動的に積み上がり、HYPEトークンを継続的に市場で買い付ける原資に充てられるとしている。ただ、他のL1と比べた拡張性の限界に加え、チームや特定の中核アプリケーションへの集中リスクは重荷になり得ると指摘した。

バレンテ氏は、重要なのはどのL1が勝つかではなく、どのビジネスモデルを選び、それをぶれずに実行できるかだと強調した。戦略が異なっていても成功は可能だが、事業モデルが不明確になれば、成長性、収益性、競争力のいずれも損なわれかねないとしている。