ビットコインが反落した。前日に8万ドルを回復したものの、米雇用統計の上振れを受けて売りが優勢となり、5日時点では前日比1.97%安の7万9759ドルとなった。Coin360が伝えた。

主要アルトコインも総じて軟調だった。イーサリアム（ETH）は2.03%安の2453ドル、リップル（XRP）は4.77%安の1.3992ドル、ソラナ（SOL）は2.97%安の101.83ドル。バイナンスコイン（BNB）は0.7%安、ドージコイン（DOGE）は4.33%下落した。BTCドミナンスは59.47%だった。

下落のきっかけとなったのは、4日（現地時間）に発表された米国の8月雇用統計だ。非農業部門雇用者数は16万2000人増となり、ロイター集計の市場予想である5万6000人増を大幅に上回った。ブルームバーグ調査に参加したエコノミストの予想も超え、失業率は4.1%で横ばいだった。

これを受け、市場では9月15〜16日のFOMCで25bpの利上げが実施される確率が52%から59%に上昇した。2年物米国債利回りの上昇とドル高が進み、ビットコインは発表前に8万1000ドル台で推移していたが、一時7万8649ドルまで下落した。

相場急変のなかで、暗号資産市場の清算額は7億5700万ドルに達した。金も2%安の4383ドルとなった。

DWF Labsの市場インサイト責任者、マーティン・リー氏は「強い雇用は、ケビン・ウォッシュFRB議長の景気認識を裏付け、利上げ懸念を強める」と指摘した。Sygnum Bankのファビアン・ドリCIOも「雇用の持ち直しで金利を巡る議論が終わるわけではないが、タカ派の主張を後押しする」と述べた。

前日には、クリストファー・ウォラーFRB理事が「インフレの鈍化が続くなら金利据え置きを支持できる」と発言し、ビットコインは8万ドルを回復していた。ただ、米雇用統計を受けて買い戻しの流れは一日で崩れた。市場では、来週公表される8月の米消費者物価指数（CPI）と、16日のFOMCの決定が次の焦点となっている。