米CNBCは6日、ジム・クレイマー氏が2026年後半の有望投資テーマとして、底堅い個人消費、AIインフラ、サイバーセキュリティ、M&A、ヘルスケアの5分野を挙げたと報じた。足元の決算発表で浮かび上がった潮流が、年後半の投資判断を左右する可能性があるという。

クレイマー氏は、個別銘柄を選ぶ前に市場の大きな流れを見極めることが重要だと指摘した。長期的な追い風が見込めるテーマを押さえておけば、相場の調整局面でも保有を続けやすく、買い増しの判断もしやすくなるとの考えを示した。

最初に挙げたのは、想定以上に底堅い個人消費だ。インフレや消費減速への警戒感が続く一方で、銀行や旅行、小売り各社の決算は異なるシグナルを示していると説明した。

同氏は、消費者が完全に息切れしているとの見方が繰り返されてきたものの、企業側の見方はそれと異なると述べた。関連銘柄としてCapital One、American Express、Ralph Lauren、Williams Sonomaを挙げ、裁量消費の需要は引き続き堅調だとの見方を示した。なお、同氏の慈善信託はCapital One株を保有している。

AIインフラについても、有力テーマであり続けるとの見方を示した。ただ、投資先の選び方は見直すべきだとし、メモリーそのものより半導体製造装置メーカーに注目すべきだとした。

同氏は、データセンター分野では各種メモリーの不足が続いていると指摘。その上で、有望銘柄としてLam Research、KLA、Applied Materialsを挙げた。

サイバーセキュリティも引き続き有望分野だと評価した。年初には、AIの普及によって専用セキュリティソフトの需要が鈍るとの見方も一部にあったが、サイバー脅威の拡大を受けて重要性はむしろ高まっていると説明した。

代表銘柄としてはCrowdStrikeとPalo Alto Networksを挙げた。慈善信託はこの2銘柄も保有しているという。

M&Aの拡大は、ウォール街にとって追い風になるとの見通しも示した。規制環境が比較的友好的なうちに案件を進めようとする動きが強まっており、その過程で投資銀行に商機が生まれるとみている。

関連銘柄としてはGoldman SachsとMorgan Stanleyを挙げた。慈善信託はGoldman Sachs株を保有している。

最後に取り上げたヘルスケアは、テクノロジー株以外にも資金を振り向けたい投資家にとって有力な選択肢だとした。テクノロジー偏重を抑えつつ、イノベーション企業への投資機会を確保できる分野だと位置付けている。

関連銘柄にはEli LillyとJohnson & Johnsonを挙げた。慈善信託はJohnson & Johnson株を保有しているという。

もっとも、同氏はこれらのテーマが市場平均を上回るリターンを必ずしももたらすと保証したわけではない。その上で、長く続く潮流を見極めることができれば、避けがたい調整局面でも保有継続や買い増しの判断に確信を持ちやすくなると強調した。

同氏は、今四半期に得られた材料は十分に新しいとし、旅行関連株、半導体製造装置株、サイバーセキュリティ株、M&A関連株、ヘルスケア株のいずれかに着目すれば、2026年後半に利益を得る可能性を高められると述べた。