EcoProは4日、2026年第2四半期の連結決算を発表した。売上高は8208億ウォン、営業利益は329億ウォンだった。環境事業の成長とリチウム事業の収益性改善が寄与し、前年同期比では増益を確保した。一方で、インドネシアのニッケル製錬所が豪雨の影響を受け、稼働率が一時低下したことで、前四半期比では営業減益となった。

売上高は前四半期の8183億ウォンから小幅に増加したが、営業利益は前四半期の564億ウォンを下回った。

リサイクル事業は、金属市況や為替の追い風を受けて増収となった。リチウム事業も、リチウム価格の上昇分が販売価格に反映され、収益性が改善した。

一方、インドネシアのニッケル製錬所は現地の豪雨で稼働率が一時低下し、グループ全体の収益性を押し下げた。復旧作業は完了しており、生産も再開していることから、同社は下期の業績回復を見込んでいる。

子会社別にみると、正極材を手掛けるEcoPro BMの第2四半期連結売上高は5767億ウォン、営業利益は180億ウォンだった。欧州の電気自動車市場で需要低迷が続いたため、売上高、営業利益ともに小幅減となったが、AIデータセンター向けや電力用途向けの需要増が下支えした。

前駆体事業を展開するEcoPro Materialsは、外販拡大により第2四半期の売上高が1788億ウォンとなり、前四半期の1665億ウォンから増加した。ただ、インドネシアのGreen Eco Nickel製錬所が豪雨被害を受けて稼働率が低下し、営業損益は106億ウォンの赤字だった。

同社は、製錬所の稼働率が回復途上にあることに加え、北米での新規顧客獲得や、中国での増値税還付制度の廃止といった外部環境の変化を背景に、中長期的な収益性は改善するとの見通しを示した。

環境配慮型素材を手掛けるEcoPro HNの第2四半期売上高は515億ウォン、営業利益は58億ウォンで、いずれも前四半期から増加した。半導体市況の回復を背景に受注案件の売上計上が本格化したほか、海外のLNG発電所向け供給も安定し、増収につながったという。

EcoProグループは今後、ニッケルやリチウムの資源確保、リサイクル事業の拡大、次世代電池や半導体材料の開発を進める。二次電池材料を中核とする事業基盤を、資源、循環経済、先端素材へと広げる方針だ。