ビットコインの次回半減期までの残りブロック数が10万を下回った。Binanceが2日、公式X（旧Twitter）で明らかにした。

ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、Binanceは「次のビットコイン半減期までの残りブロック数が10万未満になった」と投稿した。

OKLinkのエクスプローラーでは、次回半減期までの残りブロック数は9万3638ブロック。半減期は21万ブロックごとに到来し、通常は約4年ごとにマイニング報酬が半減する。現在の進行ペースを前提にすると、次回半減期は2028年4月12日となる見通しだ。

供給面でも、発行余地は急速に縮小している。現在のビットコイン流通量は2005万BTCで、最大発行量2100万BTCの95.47%に達した。今後およそ100年にわたって新たに発行される数量は、残り95万BTCにとどまる。

市場では、最後のビットコインが2140年ごろに採掘される見通しとみられている。半減期のたびに報酬が減る仕組みが、長期の供給スケジュールに反映されているためだ。

一方、価格は半減期への期待どおりには動いていない。ビットコインは2024年4月の半減期以降で約3.1%下落し、当時の約6万4000ドルから、足元では6万2000ドルを下回った。2025年10月には約12万6000ドルで史上最高値を付けたが、その後は数カ月にわたって売りが続き、高値から51%超下落した。

今回の半減期後の値動きをみると、リターンは過去のサイクルより弱い。ビットコインは7月1日に5万7717ドルまで下落し、安値を更新した。機関投資家資金の流出が投資家心理を冷やしたことも、下押し要因として指摘された。

もっとも、短期的には反発もみられる。ビットコインは24時間で2.17%上昇し、6万1000ドル台を回復した。主要な暗号資産が総じて持ち直すなか、ビットコインも上昇基調に乗った。

マクロ環境も相場を左右した。6月の非農業部門雇用者数は季節調整後で5万7000人増となり、5月の12万9000人増を下回った。ダウ・ジョーンズ予想の11万5000人増にも届かなかった。弱めの雇用指標を受け、市場では米連邦準備制度理事会（FRB）の追加利上げ観測が後退し、こうしたムードが暗号資産市場全体の反発につながった。

ビットコインは供給スケジュール上、次回半減期に向けたカウントダウンに入った。ただ、短期の価格は機関資金の流れやマクロ指標に敏感に反応しており、今後も半減期への期待と実際の需給、金利環境の変化が相場の焦点になりそうだ。