Rippleは、10月27〜29日に米ニューヨークで開催する年次カンファレンス「Ripple Swell」に、米俳優マット・デイモン氏が登壇すると明らかにした。セッションでは、ステーブルコインを活用した越境決済と、安全な水へのアクセス改善を巡る課題が議論される見通しだ。

ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、デイモン氏は越境ステーブルコイン決済と清潔な水へのアクセスをテーマにした議論に参加する予定だ。Rippleは今回のイベントで、米ドル連動型ステーブルコイン「RLUSD」と社会貢献分野の取り組みをあわせて打ち出している。

デイモン氏は、エンジニアのゲイリー・ホワイト氏とともに非営利団体Water.orgを共同設立したことで知られる。Rippleは、Ripple PaymentsとRLUSDがアジア、アフリカ、ラテンアメリカの新興国市場で実利用の広がりを見せていると紹介した。

今回の議題は、決済インフラと水へのアクセスという社会課題をどう結び付けるかにある。Water.orgによると、現在、世界では20億人以上が自宅で安全な水を利用できない状況にある。同団体は対応策として「Get Blue」キャンペーンを展開しており、RippleのほかAmazon、Gapが企業パートナーとして参加している。

Get Blueは、企業売上の一部や直接寄付をWater.orgにつなぎ、水インフラ整備に向けた低コストの資金供給を後押しする枠組みだ。U.Todayは、こうした資金循環の拡大局面でRLUSDが活用される可能性があると指摘した。Rippleがステーブルコイン事業を単なる送金手段にとどめず、公益分野の資金循環と結び付ける狙いをにじませた形だ。

背景には、水資源を巡る負荷の増大もある。米環境保護庁（EPA）は、米国のデータセンターによる直接的な水消費量が2028年までに730億ガロンに達すると予測している。デジタルインフラの拡大と水資源への負担が同時に増す中、Get Blueは企業資金と寄付を活用し、水関連金融の拡大を目指す取り組みと位置付けられる。

デイモン氏の参加は、暗号資産業界でも注目を集めそうだ。同氏は俳優として長いキャリアを持つ一方、暗号資産市場では2021年10月にCrypto.comの広告へ出演したことでも話題を呼んだ。広告では投資家を歴史的な開拓者になぞらえ、「幸運は勇者に味方する」と訴えた。

もっとも、この広告は大幅な相場下落の直前に公開されたことから、その後はオンライン上でたびたび揶揄の対象にもなった。

Ripple Swellは、これまでも世界的な著名人を招いてきた。2018年に米サンフランシスコで開かれた際には、ビル・クリントン元米大統領が基調講演に登壇している。今年のイベントでは、デイモン氏の参加を通じて、RLUSDの活用事例やWater.orgとの連携をどこまで具体的に示せるかが焦点となりそうだ。