Bitcoinは、米国とイランの停戦観測や原油安を背景に反発し、6万9000ドル回復を意識する展開となっている。Cointelegraphによると、15日（現地時間）のBitcoinは週足確定を前に6万5988ドルまで上昇し、約2週間ぶりの高値を付けた。

報道によれば、米国とイランは金曜日、スイスで60日間の敵対行為停止に合意する見通しだ。ドナルド・トランプ米大統領は、この合意にホルムズ海峡の再開放が含まれると述べた。これを受けて、米株価指数先物や暗号資産などリスク資産に買いが広がり、WTI原油は4月中旬以来初めて1バレル80ドルを下回った。

原油安はBitcoin相場の支援材料となった。これまで原油高は相場の重荷とみられてきたが、足元では原油下落が投資家のリスク選好を後押しした格好だ。

テクニカル面でも地合いは改善している。Bitcoinは6万ドルの節目に加え、200週単純移動平均線が位置する6万2000ドル近辺を下支えとして維持した。トレーダーのスーパーブロは、週足を高値圏で引ければ、200週指数移動平均線が位置する6万9000ドル前後までショートカバーが進む可能性があるとみている。クリプヌエボも今週、7万ドルを下回る水準で6万9000ドル近辺まで戻す可能性を示した。一方で、レンジ相場が続く場合は再び直近安値を試す可能性があるとの警戒も出ている。

今週のもう1つの焦点は、米連邦準備制度理事会（Fed）の金利判断だ。Fedは水曜日、初の会合を開く。市場では、中東情勢を背景としたインフレ懸念もあって、利下げ観測はほとんど織り込まれていない。CMEのFedWatchによると、0.25ポイントの利下げ確率は3.4％にとどまった。

オンチェーン指標は強弱が分かれている。CryptoQuantの集計では、Bitcoinの大口投資家による取引所流入を示す「Coin Days Destroyed」が216万から3万3000水準まで急減した。ウ・ミンギュは、長期保有する大口投資家の売却が事実上止まり、6万1000ドル近辺では他の投資家によるパニック売りを吸収したと分析した。

もっとも、強気相場への回帰を断定するのはなお早いとの見方もある。XWIN Japanは、Bitcoinの見かけ上の需要が依然としてマイナス圏にあると指摘した。先物の未決済建玉も減少しており、市場にはなお、最終的な投げ売りを警戒する見方が残っている。