CryptoQuantのチュ・ギヨンCEOは、今回のビットコイン強気相場で想定される上昇幅について、過去のサイクルのような10倍超ではなく、3〜5倍程度にとどまる可能性が高いとの見方を示した。相場がピークを打った後も、下落局面はこれまでより緩やかになるとみている。

ブロックチェーンメディアのCoinPostが23日（現地時間）に伝えたところによると、同氏はXへの投稿で、今回の市場構造は過去とは大きく異なると指摘した。

同氏によれば、市場規模が小さく個人投資家が中心だった時期には、短期の投機資金が流入し、急騰と80％の急落が繰り返されてきた。一方、足元では市場の拡大に加え、機関投資家の保有比率も高まっており、上昇・下落の両面で極端な値動きは和らいでいるという。

根拠として、同氏はオンチェーン指標も挙げた。保有者全体の損益状況を示すPnLインデックスについては、天井圏の過熱感が過去ほど強くなく、底値圏でも保有者の収益性が比較的高い水準に保たれていると分析した。

MVRVについても判断材料として示した。MVRVは時価総額を実現時価総額で割った指標で、1を下回る場合は、保有者全体が平均取得ベースで含み損の状態にあることを意味する。同氏は、今回のサイクルではMVRVが一度も1を割り込んでいないと説明。安値局面でもビットコイン価格はオンチェーンベースの平均取得単価を上回っており、一部投資家が損失を抱えた局面はあっても、保有者全体が含み損に陥ったわけではないとした。

資金流入や大口投資家の動向にも触れた。実現時価総額の増加は新規資金の流入シグナルだとした上で、既存の大口投資家の売り圧力は弱まり、先物市場の大口投資家は底値圏で大規模なロングポジションを積み上げたと述べた。あわせて、相場転換局面では遅行しやすいPnLインデックスの365日移動平均についても、足元で意味のある変曲点を形成しつつあるとの見方を示した。

もっとも、ビットコインの上昇余地が失われたわけではないとも強調した。変化したのはリスク・リターンの構図であり、10倍規模の放物線的な上昇は起きにくくなる一方で、80％の急落する可能性も低下するという。

こうした変化は、短期の投機資金ではなく長期資金を呼び込み、ビットコインがサトシ・ナカモトの構想した通貨により近い、安定した資産へと近づく可能性があるとも述べた。