ビットコインの8月の急騰は、新規の強気ポジションの積み増しではなく、ショートポジションの清算が主因だった可能性が高い。オンチェーン分析プラットフォームのGlassnodeとBybitの共同レポートで明らかになった。

米ブロックチェーンメディアのDecryptが19日（現地時間）に報じた。レポートによると、ビットコインは8月の5日間で24.6%上昇した一方、未決済建玉は12.6%減少した。

これは、トレーダーが新たにロングを積み上げたというより、既存のショートが清算される過程で上昇幅が拡大したことを示す。期間中には約6万4000BTC相当の未決済建玉が解消され、ドルベースの清算額の89%をショートが占めた。

オプション市場でも同様の変化が確認された。下落ヘッジに使われるプットオプションは、361日連続でコールオプションを上回る水準で推移していたが、この構図が1日で反転した。約1年間続いた下落警戒のポジションが一気に巻き戻された格好だ。

先物市場の構造も、今回の上昇を長期的なトレンド転換とみるには慎重であるべきことを示している。Bybitのボラティリティ指数は1日で平常時の日次変動レンジの4倍水準まで上昇した。一方、先物カーブの再調整は短期ゾーンに集中し、長期ゾーンはほぼ動かなかった。レポートはこれについて、市場が今回の上昇を持続的な相場構造の変化というより、一時的なイベントとして受け止めたシグナルだと分析した。

もっとも、今回の分析には対象範囲の限界もある。集計基準は8月23日終値時点で、Glassnodeのデータはシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）を除く暗号資産業界のオプション取引所4社を対象とした。そのため、ビットコイン市場全体というより、暗号資産ネイティブ市場の動向を色濃く反映した数値といえる。

こうした構図は足元でも繰り返されている。ビットコインは今週、再び8万1000ドルを上回った。米連邦準備制度理事会（Fed）が2023年以降で初めて利上げを実施した後、ハト派寄りの見通しを示したことを受け、再びショートスクイーズが発生した。この過程で、ビットコインのショートポジションは1日で2億3000万ドル超清算され、市場全体の清算額も4億4500万ドルを超えた。

CoinGlassのデータによると、24時間の清算総額は約5億2900万ドルに達し、その大半を再びショートが占めた。相場は反発したものの、資金が長期の強気相場へ移行したかどうかは、なお確認できていないことになる。

今後の焦点は、8月の価格再評価が維持されるかどうかだ。レポートは、コールオプション需要の優位が続き、先物カーブの短期ゾーンが堅調さを保つ必要があると指摘する。逆に、プットオプションのプレミアムが再び上昇し、ファンディングの勢いが鈍れば、市場は一時的なショックを吸収しただけとの見方が強まりそうだ。