ビットコインが7万ドル台を回復し、主要暗号資産の売買が急拡大している。BTC、イーサリアム、XRPの現物と無期限先物を合わせた出来高は466億ドルに達し、6月以降で最大となった。取引の中心は無期限先物で、全体の9割超を占めた。

暗号資産メディアのDecryptoが20日（現地時間）に報じたところによると、19日の主要取引所における3資産の現物と無期限先物の合計出来高は466億ドルだった。

出来高の急増は、ビットコイン相場の反発と歩調を合わせた。ビットコインは20日に再び7万ドルを回復し、記事執筆時点では7万2307ドルまで上昇した。前日の6万4400ドル前後から1日で12%超上昇した計算で、商いを伴った上昇となった。

売買の中心はデリバティブだった。無期限先物の出来高は427億ドルで、全体の91.7%を占めた。資産別ではビットコインの無期限先物が約220億ドルで最大。イーサリアムが200億ドルで続き、XRPは約7億1800万ドルだった。

現物の出来高は合計38億5000万ドル。内訳はビットコインが19億6000万ドル、イーサリアムが16億9000万ドル、XRPが1億9800万ドルだった。無期限先物は現物の約11倍に達したことになる。

ビットコインの上昇はアルトコインにも波及した。イーサリアムは1日で19.25%上昇し2285ドルを付け、過去90日間の下落分の大半を取り戻した。XRPも先週の0.98ドル近辺から16%上昇し、1.15ドルまで値を上げた。

もっとも、XRPの過去90日間の騰落率は依然として15.35%のマイナス圏にある。

今回の出来高は、6月5日に記録した約594億ドルには届かなかった。当時のピークを21.5%下回る水準だが、6月以降では最大規模の取引が戻ったことで、この数カ月低調だった市場センチメントに変化の兆しが出ているとの見方もある。

相場変動の背景としては、マクロ環境の変化も意識されている。ドナルド・トランプ米大統領は19日、デジタル資産の将来をテーマに、Ripple、Coinbase、Chainlink、Kraken、Robinhood、Nasdaqの関係者と会合を開いた。

トランプ氏はこの場で、自身の政権が「暗号資産との戦争を終えた」と発言した。あわせて、戦略的ビットコイン準備、デジタル資産準備、ステーブルコイン法案、ブロックチェーン市場に対応した金融規制の近代化構想を示したという。

米財務省の流動性供給策も材料視された。財務省は9月9日から、長期国債を対象とする流動性供給目的の買い戻しについて、1回当たりの上限を従来の20億ドルから最低40億ドルへ引き上げると発表した。

これを受けて長期金利は低下し、ドルは軟化した。米国とカナダの通商摩擦も、米国がカナダ製品への50%関税の適用を3日間延期したことで、一部で緩和に向かった。

市場では、ビットコインの7万2200ドル超えを受け、強気地合いがイーサリアムやXRPを含む主要暗号資産全体に広がるかどうかに注目が集まっている。一方で、足元の上昇が現物よりもレバレッジの効いた無期限先物に大きく依存していることから、短期的なボラティリティが一段と高まる可能性もある。