Ecopro BMは10月6日、Samsung SDIと全固体電池向け材料の共同開発に関する業務協約（MOU）を締結したと発表した。両社は2027年の硫化物系全固体電池の商用化を目標に、共同研究開発を進める。

開発の初期段階から品質評価、量産体制の構築まで一貫して連携する方針だ。

役割分担として、Samsung SDIは全固体電池セルの開発と量産技術の高度化を担い、Ecopro BMは中核材料の開発を担当する。協業の対象は正極材に加え、正極用電解質やセパレーター用電解質など、主要材料全般に及ぶ。

全固体電池は、安全性と性能の両立が期待される次世代電池技術だ。1回の充電で長時間使用でき、火災リスクも低いことから、電気自動車やヒューマノイドロボット向けの中核技術として有望視されている。

Ecopro BMは、硫化物系固体電解質分野で独自のプロセス技術を確立しており、年産40トン規模のパイロットプラントも稼働しているという。

同社は粉末制御技術と品質管理技術を強みに、ハイニッケル正極材の技術を基盤として、固体電解質に適した正極材の開発も並行して進めている。

こうした実績を背景に、Ecopro BMは8月、産業通商資源部の「スーパー乙プロジェクト」に選定された。同事業は、世界最高水準かつ世界初の技術確保を通じて、グローバル供給網を主導する素材・部品・装備企業の育成を目指す研究開発支援策だ。

企業が成長戦略と技術開発計画を提案し、計画書評価、技術検証、総合評価を経て選定される。Ecopro BMは硫化物系固体電解質の課題で採択され、政府は選定企業に対し、1課題当たり200億ウォン規模を7年以上支援する方針としている。

Ecopro BMの研究開発担当常務であるコン・ボヒョン氏は、8月時点で固体電解質の開発について、「現在、主要顧客と試験量産を検討しており、最も早い量産時期は2027年になる見通しだ。量産ラインの設計は終えており、顧客需要に応じて直ちに着工できるよう準備している」と述べていた。