Criblは、Radiant SecurityのAI活用型セキュリティ運用技術に関する知的財産を取得した。アラートの自動分類や調査、対応を担うソフトウエア技術を取り込み、自社のテレメトリ基盤上でアプリケーションとして展開する。取引条件は公表していない。

SiliconANGLEが19日（現地時間）に報じた。今回の取引には、セキュリティアラートを自動で分類し、調査から解決までを支援するソフトウエアの知財が含まれる。

Criblは、取得した技術を自社テレメトリプラットフォーム上で稼働するアプリケーションとして実装する方針だ。

Radiant Securityのソフトウエアは、あらかじめ定義したプレイブックに依存する従来型のセキュリティツールとは異なり、アラート発生時に分類ロジックをリアルタイムで生成する点が特徴という。テレメトリデータの保存場所を問わず、当該データを直接調査に活用できるため、誤検知の削減や脅威検知の迅速化につながるとCriblは説明している。

Criblの共同創業者兼CEO、クリント・シャープ氏は、1210億ドル規模のセキュリティ市場では、データサイロによってセキュリティチームが不完全な情報に依存せざるを得ない状況があると指摘した。その上で、AI SOC技術とオープンなテレメトリプラットフォームを組み合わせることで、サイロ型ソリューションの課題を和らげる考えを示した。

今回の取引は、Criblにとって2026年に入って2件目のセキュリティ関連買収となる。7月には、イスラエルで検知エンジニアリングを手掛けるスタートアップのCardinalOpsも買収した。CardinalOpsのプラットフォームは、顧客の検知ルールをマッピングし、不足している検知範囲の特定を支援する。

Omdiaのシニアアナリスト、アンドリュー・ブラウンバーグ氏は、Criblの戦略について、テレメトリをAIベースのアプリケーション向け統合基盤として活用する点に強みがあると評価した。顧客はこれを土台に、必要なセキュリティスタックを構成できると付け加えた。