Bank of America（BofA）は、NVIDIAに対する買い推奨と目標株価350ドルを維持した。HBM（高帯域幅メモリ）のコスト上昇を巡る市場の警戒は行き過ぎだとし、同社の価格決定力や規模の経済を引き続き評価した。次の焦点は26日に予定される決算発表となる。

ブロックチェーン系メディアのDecryptによると、NVIDIA株は18日午前の時点で220.12ドル前後で推移した。この水準を基準にすると、BofAの目標株価350ドルまでは約59％の上昇余地がある計算になる。発行済み株式数約242億株を前提にすると、時価総額は約8兆4700億ドルに拡大し、現在水準から約3兆1000億ドル上積みされることになる。

今回の判断は目標株価の引き上げではなく、従来見通しの据え置きだ。BofAのアナリスト、ビベク・アリアは17日付のリポートで、NVIDIAの目標株価を350ドルに据え置いた。目標株価は5月に320ドルから350ドルへ引き上げられて以降、変更されていない。

アリアはNVIDIAについて、「独自性を備えた持続的成長企業」と評価した。株価のバリュエーションは予想業績ベースで約18倍とみられ、過去7年で低い水準にあると指摘している。

BofAの中心的な見方は、HBMコスト上昇への懸念が過度だという点にある。投資家はHBMの負担増を大きく見積もる一方で、NVIDIAの価格決定力、規模の経済、さらに約1190億ドルに上るサプライチェーン契約の効果を十分に織り込んでいないとした。

リポートでは、NVIDIAがBlackwellからRubinへ移行する局面で、サーバーラック当たりのHBM搭載コストが20万〜30万ドル増える可能性があると試算した。一方、ラック全体の価格は200万〜300万ドル上昇し、600万〜700万ドルに達し得るとみる。この前提では、NVIDIAはメモリコスト上昇分を吸収しながら、売上総利益率を70％台半ばで維持できるとしている。

競争環境についても強気姿勢を崩していない。Google、Amazon、Metaが独自のAIチップ開発を進めているものの、NVIDIAの成長を止めるには至っていないと判断した。実際、ハイパースケールクラウド顧客向け売上高は前年同期比115％増とされ、クラウド設備投資の伸び率を大きく上回るという。

長期見通しも維持した。BofAは、NVIDIAが長期的にAIインフラ支出の65〜70％超を取り込めるとみている。5月時点では、AIインフラの市場機会を従来の1兆7000億ドルから、2030年に3兆ドル規模へ引き上げていた。市場予想を上回った第1四半期決算が、こうした強気見通しの背景にあるとしている。

NVIDIAの会計年度第1四半期売上高は816億ドルで、前年同期比85％増だった。データセンター売上高は752億ドルと同92％増。非GAAPベースの売上総利益率は75％を維持した。第2四半期売上高は910億ドルを見込み、許容レンジは±2％としている。なお、この見通しには中国のデータセンターコンピューティング売上高は含まれていない。

市場の関心は、26日の決算発表でこの見通しが裏付けられるかどうかに移っている。投資家は、第2四半期売上高が会社計画を上回るか、HBMコスト上昇が利益率に与えた影響、ハイパースケール顧客の需要がなお強いか、さらにVera Rubinの投入準備がどこまで進んでいるかを見極める見通しだ。

もっとも、株価の変動は引き続き大きい。NVIDIA株は18日午前、米国債利回りの上昇を受けて半導体株やハイテク株が軟調となる中、約2.2％下落した。これに伴い、時価総額は約5兆3300億ドルに縮小した。現在の時価総額を前提にすると、目標株価350ドルの達成には約3兆1000億ドルの上積みが必要となる。

リスク要因も残る。カスタムAIアクセラレーターとの競争に加え、メモリやインフラコストの上昇、中国向け輸出規制、主要クラウド事業者の支出減速の可能性が変動要因として挙がる。BofAの今回の判断は強気姿勢の維持を示すものだが、その妥当性が改めて問われる場は、目標株価の据え置きそのものではなく、26日の決算発表になりそうだ。

暗号資産市場で取引されるNVIDIAのトークン化株式「NVDAB」も、基礎資産であるナスダック上場株の値動きにおおむね連動するとみられる。ただし、NVDABは米株市場の通常取引時間外でも売買され、暗号資産市場のインフラ上で流通するため、流動性や気配値の違い、24時間ベースの騰落率算出方法の差などによって、一時的な価格乖離が生じる可能性がある。