ビットコインが過去10年で約87倍に上昇する一方、米大型株アクティブファンドの大半はベンチマークを上回れなかった。個別銘柄の選別力だけでなく、どの資産クラスを保有したかが長期の運用成績を大きく左右した格好だ。

CryptoSlateが18日（現地時間）に伝えたところによると、Morningstarの集計では、2026年6月30日までの10年間でベンチマークを上回った米大型株アクティブファンドの比率は13%にとどまった。残る87%は、市場連動型のパッシブ運用商品に劣後した。

ビットコインと米大型株指数のリターン格差はさらに大きい。ビットコインは2016年6月30日の673.34ドルから、2026年6月30日には5万8558.86ドルまで上昇した。累積リターンは約8597%で、年率換算の複利ベースでは約56.3%となる。

同じ期間のSPDR S&P 500 ETF Trust（SPY）の年率換算トータルリターンは15.35%だった。ステート・ストリートのデータを基にすると、配当再投資を前提に1万ドルをSPYに投じた場合、資産額は約4万1704ドルとなる。一方、同額をビットコインに投資していれば約86万9677ドルに達する計算で、最終的な資産規模はSPYの約20.9倍に相当する。

今回の比較が示すのは、単なる資産別リターンの差ではない。米国でビットコイン現物ETFが上場したのは2024年で、それ以前の大型株アクティブ運用は、実質的に株式市場の枠内で銘柄選別を通じて指数超えを狙う構図だった。長期成績を分けたのは、個別銘柄の見極めだけでなく、どの資産クラスに投資したかだったという見方が出ている。

もっとも、直近12カ月ではアクティブファンドの成績はやや持ち直した。ベンチマークを上回った米大型株アクティブファンドの比率は27%まで上昇した。AI関連銘柄の上昇が広がったことに加え、高金利環境で銘柄間のパフォーマンス格差が拡大し、アクティブ運用に追い風となったとの見方がある。

ただ、米株式市場で進む超大型株への集中は、依然としてアクティブ運用の重荷となっている。ダウ・ジョーンズ・マーケット・データによると、S&P500に占める上位10銘柄の比率は40%を超え、1960年代以降で最も高い水準に達した。

時価総額加重型のS&P500では、株価が大きく上昇した銘柄ほど指数内の構成比も高まる。このため、相場をけん引する超大型株の上昇を十分に取り込めないアクティブファンドは、他の銘柄で収益を確保しても、全体では指数に劣後しやすい。

一方で、ビットコインの長期成績もリターンの大きさだけで単純には評価できない。Wells Fargoは、ビットコインが2017年の高値後に約83%、2021年の高値後に約77%下落した局面を挙げた。10年で87倍という上昇を実際に享受するには、こうした大幅な調整局面を持ち続ける必要があったことになる。

特にビットコインは値動きが大きく、投資家が当初想定した資産配分を長期にわたって維持しにくい。価格急騰でポートフォリオ内の比率が膨らみすぎたり、急落時に損失に耐えきれず売却したりする可能性もある。

資金フローを見ても、パッシブ運用へのシフトは鮮明だ。投資会社協会によると、2026年6月時点でアクティブのミューチュアルファンドとETFの運用資産は18兆8000億ドル、インデックスのミューチュアルファンドとETFは21兆9000億ドルだった。同期間には、長期アクティブファンドから77億8000万ドルが純流出した一方、長期インデックスファンドには1193億2000万ドルが純流入した。

今後の焦点は、米株高が超大型株にとどまらず、どこまで幅広い銘柄群に波及するかだ。AIの恩恵が多様な産業や銘柄に広がり、業種ごとの主導株が入れ替われば、アクティブ運用が指数を上回る余地は広がる。逆に、現在のような超大型株集中が続けば、パッシブ商品は相場を主導する銘柄への組み入れ比率を自動的に高め、相対優位を維持しやすい。

ビットコインについても、過去と同じ上昇ペースが今後も続くとは限らない。大幅な調整が起きれば、積み上がった収益が短期間で縮小する可能性がある。それでも過去10年に限れば、ビットコインの急騰と急落に耐えた投資家は、同期間のSPY投資家を約82万8000ドル上回る結果を手にした計算になる。

過去10年の実績が示したのは、何を買うかだけでなく、どの資産に配分し、その選択をどれだけ長く維持できるかが、運用成績を決定づけるという事実だ。