ビットコインの資金調達率（ファンディングレート）が約20カ月ぶりの高水準に上昇した。価格は6万4000ドル前後で推移しているが、デリバティブ市場ではレバレッジをかけたロングポジションが積み上がっている。ブロックチェーンメディアのU.Todayが18日（現地時間）に報じた。

資金調達率は、無期限先物市場でロングとショートの間で定期的にやり取りされる費用を指す。プラスの場合は、一般にロング側がショート側に支払う。

今回の上昇は、トレーダーがロングを維持するため、より高いコストを負担していることを示す。

ビットコインは6月に売りが強まった後、ここ数週間は横ばい圏で推移しており、足元では約6万4100ドルで取引されている。6万ドル割れの局面からは持ち直したものの、6万6300ドル近辺の主要なレジスタンスは上抜けられていない。

市場では、短期移動平均線が位置する6万3700～6万3900ドル近辺で下値を保っていることが、ロング積み増しの背景になっているとみられている。

また、6万～6万2000ドル帯が繰り返しサポートとして機能したことも意識された。このレンジを維持したことで、一段安への警戒はやや和らいだ。

相対力指数（RSI）も50を上回り、52前後まで上昇した。過熱感はなお限定的だが、モメンタムは小幅に改善している。

一方で、資金調達率の高止まりは、ロングへの偏りが強まっていることの裏返しでもある。ビットコインが6万6000ドルを明確に上回れば、こうしたポジション構成が上昇モメンタムを一段と強める可能性がある。

逆に、足元の下値支持を割り込めば、高レバレッジのロング清算が膨らみ、下落局面で値動きが荒くなる恐れがある。

ビットコインはなお、長期平均線の約7万1500ドルと、中期移動平均線の6万6300ドルを下回っている。デリバティブ市場では強気姿勢が強まっているものの、現物価格の動きはそれを十分に裏付けていない。

資金調達率の急上昇は、市場が足元の反発継続を意識していることを示した。ただ、価格が主要レジスタンスを突破できていない以上、資金調達率の上昇だけでトレンド転換を判断するのは時期尚早といえそうだ。