二次電池装置メーカーのMplusは14日、2026年上期の当期純利益が154億ウォンとなり、前年同期比51.9％増加したと発表した。売上高は830億ウォン、営業利益は142億ウォンだった。営業利益率は17.1％を確保した。
売上総利益率は28.2％で、前年同期の24.5％から3.7ポイント改善した。同社は、規模拡大より採算性を優先する受注戦略を進めており、二次電池組立装置事業で高収益案件を優先したことが利益率の改善につながったと説明している。
成長投資に向けた資金も手当てした。上期には200億ウォン規模の無保証私募社債を発行した。DB証券が引き受け、年利は5.8％。満期は2028年6月で、一括償還する。
同社は、この金利水準について、中堅企業の中長期資金調達で一般的とされる8～10％台を下回っているとし、「財務基盤の強さを示す結果だ」としている。
下期には、信用保証基金を通じてP-CBOで200億ウォンを追加調達する計画だ。総額400億ウォンの中長期投資財源を確保しつつ、株式発行を伴わない調達によって既存株主の持ち分の希薄化を避ける方針としている。
調達した資金は、自律移動ロボット（AIMR）の開発・運用をはじめとする周辺事業の拡大に充てる。Physical AIの進展を見据え、既存の二次電池組立装置事業で培った収益基盤と技術力を生かし、AIMRや全固体電池装置などの新規事業を育成する考えだ。
同社関係者は「上場企業の資金調達環境が厳しさを増す中、先回りして流動性を確保していく。同時に、パウチ型EV電池中心だった需要が、角形ESSや防衛向け電池へと広がる変化に対応し、自律制御システムやAIMR、UVなど新たな成長基盤をさらに強化していく」とコメントした。
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Dae-geon Seok
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