Bloomberg Intelligenceの上級コモディティストラテジスト、マイク・マクグローン氏は、ビットコインが中期的に1万ドル前後まで下落する可能性があるとの見方を示した。ブロックチェーンメディアのU.Todayが16日（現地時間）、報じた。

マクグローン氏は、米国株式市場が高値を更新する一方で、ビットコインの戻りが鈍い点を重要なシグナルと位置付ける。NasdaqやS&P500が上昇する局面でも、ビットコインは心理的な節目とされる6万9000ドルを明確に上抜けできておらず、投機熱の後退を示す兆候だとした。

同氏は、ビットコインのここ数年の上昇局面を「ファウスト的な取引」と表現した。業界は成長とともに機関投資家の資金を呼び込んだ半面、その代償として外部要因に大きく依存する構造になったとの見立てだ。

主要な上昇相場はいずれも持続的ではなく、外部環境による押し上げに支えられてきたと分析する。2021年には大規模な低金利マネーの供給が価格を押し上げ、2024年初めには米国で現物ETFが上場し、上昇のきっかけになったと説明した。さらに2024年末には、規制環境の変化や業界寄りの政治期待を背景に、価格が一時10万ドルを超えたとしている。

足元のビットコインは6万3000ドル前後で推移している。ETFへの資金流入は細り、規制緩和への期待も後退しており、相場はマクロ経済の循環要因に直面しているとの見方を示した。

下落要因としては、テクノロジー株との高い連動性も挙げた。ビットコインは米テック株、とりわけNasdaq100指数とS&P500の比率と高い連動性を示してきたが、この指標が足元で下落基調に転じ始めたという。

また、金融サイクルは最終的に平均回帰しやすいと指摘。ビットコインが2019〜2020年の平均価格帯だった1万ドル前後まで下げ、過去の水準に戻るリスクがあるとした。加えて、数百万規模の代替トークンが存在する供給過剰の市場構造も、ビットコインの重荷になると付け加えた。