Teslaの最高経営責任者（CEO）イーロン・マスク氏や、PalantirのCEOアレックス・カープ氏、著名ベンチャー投資家のピーター・ティール氏らが、若者に対して大学進学以外の進路を示している。Axiosが15日（現地時間）に報じた。

報道によると、これらの幹部は、優秀な人材になるには4年制大学の学位が不可欠だという通念に異議を唱え、独自の代替プログラムを打ち出している。

マスク氏は2020年、「大学は楽しみと忍耐を証明する場にすぎず、学ぶための場所ではない」と発言したことがある。こうした考えを持つ経営者らは、教室での学習より現場での実務訓練の方が能力開発につながるとみており、ビル・ゲイツ氏やスティーブ・ジョブズ氏のように、学位に頼らず起業に踏み出す道にも言及している。

Palantirは「Meritocracy Fellowship」を運営している。学資ローンの負担や詰め込み型教育を避け、大学とは別の実践的なルートを提示する取り組みだ。4カ月の課程を修了すれば、正社員採用につながる可能性がある。初回のMeritocracy Fellowshipでは、応募者500人のうち22人が選ばれた。

Palantirの共同創業者でもあるティール氏は、2011年から「Thiel Fellowship」を通じて、大学に進学する代わりに2年間、自らのプロジェクトや起業準備に取り組む若者を資金面で支援している。

もっとも、米国では依然として多くの若者が高校卒業後に大学へ進学している。高等教育に対する信頼はやや低下しているものの、大学進学が主流という構図に大きな変化はない。

教育分野の専門家は、企業主導の代替プログラムには構造的な限界があると指摘する。最大の課題は、その企業の外では実力や経歴が評価されにくい点だ。

ハーバード大学学長で経済学者のデービッド・デミング氏は、「企業は自社のやり方で特定の業務を教えることに関心があるのであって、社外でも通用する力を育てることには関心がない」と指摘した。その上で、「その会社の中でキャリアを築くには非常に有効だが、会社を離れればその経歴を評価する人は少ない。学士号であれば誰もが意味を理解できるが、こうしたプログラムは会社を離れた後の価値につながりにくい」と述べた。

また、こうした企業プログラムは選抜の競争率が高く、もともと成功可能性の高い学生だけが集まっているとの見方もある。ジョージタウン大学教育・労働力センターの研究所長ジャック・メーブル氏は、「こうした学生は、ハーバードに進んでもPalantirに入っても、マサチューセッツ大学アマースト校に進んでも、いずれにせよ成功していた可能性が高い」と話した。