XRPは11日、2024年11月以来となる1ドル割れとなった。Coreumのクロスチェーンブリッジから20万XRPが流出したとの情報に加え、米消費者物価指数（CPI）の発表を前にした警戒感も重なり、年初来の下落率は約46％に広がった。

ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、XRPは同日、Binanceで一時0.99ドルまで下落した。市場で心理的な節目とみられてきた1ドルを下回った格好だ。

下落局面では、Coreumのクロスチェーンブリッジから20万XRPが流出したとの見方が広がった。主要な支持線に接近する中でセキュリティへの懸念が強まり、投資家心理を冷やしたとみられる。XRPはこの場面で、RippleのステーブルコインRLUSDの1ドルも下回って推移した。

デリバティブ市場の動きも活発化した。XRP先物の出来高は短時間で2桁増となり、投資家は12日に発表される米CPIを前にポジション調整を進めたもようだ。CPIは米国債利回りや金融政策の見通しに影響を与え得る重要指標で、暗号資産市場でも結果への警戒が強まっている。

年初来のパフォーマンスも低調だ。XRPは年初から約46％下落し、ビットコインに対しても大きく劣後した。ビットコインに対する相対リターンは一時31％まで低下した。

一方で、エコシステム拡大に向けた材料もある。Robinhoodは最近、英国の利用者向けにXRPを含む複数の暗号資産の取引対応を始めた。XRP連動の投資商品にも、この2カ月は規模こそ大きくないものの、資金流入が続いた。

Rippleの事業拡大も続いている。欧州ではMiCAの全面認可を確保し、XRP Ledger（XRPL）の用途も決済以外へ広げている。6月にはXRPLのレンディングプロトコルを公開し、同月にはx402ベースの決済を支援するXRPL向けのAIスターターキットも投入した。

ただ、こうした事業面やエコシステムの拡大は、XRPの価格反発には結び付いていない。Rippleの事業進展が、そのままXRP相場の上昇につながるわけではないことを改めて示した形だ。Rippleが管理する大規模なXRP保有量も、市場の警戒材料として残っている。

短期的には、マクロ指標とデリバティブ市場の動向がXRPの変動性を左右する可能性が高い。1ドルの節目を割り込み、セキュリティ懸念とCPI公表前の警戒感が重なる中、当面はエコシステム拡大の材料よりも外部要因に反応しやすい地合いが続きそうだ。