ビットコインのオンチェーン指標である活性アドレスが、2018〜2019年の弱気相場の転換期に近い水準まで低下した後、足元で反転の兆しを示している。価格も直近安値から持ち直しており、市場では底入れの可能性を探る動きが続いている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが10日（現地時間）に伝えたところによると、ビットコインの活性アドレスの30日EMAは約60万9700、100日EMAは約62万2000まで低下した後、上向きに転じた。

注目されるのは、ネットワーク活動を示すこの指標が、過去の弱気相場で底値圏を付けた水準に近づいている点だ。2018〜2019年のサイクルでは、100日EMAが約60万5400、30日EMAが約57万7000まで落ち込んだ後、回復局面へ移行した。当時のビットコイン価格は、その後の本格反発に先立って約3200ドルまで下落していた。

今回は価格推移そのものは当時と異なるが、ネットワーク活動の水準だけをみると、過去の底値圏とかなり近い。ビットコインは直近安値の約5万8500ドルから反発し、足元では約6万4900ドル前後で推移している。チャート上では短期移動平均線を回復しており、下値の目安としては6万4247ドルと6万3346ドルが意識される。

モメンタムの改善もみられる。RSIは約54.6まで回復し、中立圏からやや強気寄りに傾いた。ただ、これだけでトレンド転換と判断するのは時期尚早との見方もある。上値には6万6819ドルと7万2193ドル付近の主要移動平均線が控えており、強い上値抵抗として意識されている。

ビットコインが6万6800ドルを明確に上抜ければ、短期的な上昇基調が強まる可能性がある。さらに7万2000ドルを超えれば、より大きな下落トレンドの弱まりを示す有力なシグナルになり得る。

一方で、活性アドレスだけを直ちに買いシグナルとみなすのは難しい。取引動向や取引所の活動、バッチ処理、ビットコインネットワークの利用形態の変化など、複数の要因が活性アドレスの数値に影響し得るためだ。このため、市場で重視されるのは絶対値そのものよりも、指標の方向性だとされる。

30日EMAと100日EMAがともに歴史的な低水準圏に入った後、再び上向いている点は、ネットワーク参加の減少に歯止めがかかった可能性を示唆する。現時点では、ビットコインが単独で明確な買いシグナルを発したというより、底値形成の可能性を示す段階とみるのが妥当だ。

ネットワーク活動の持ち直しと価格の安定化は確認できるものの、テクニカル面の改善を明確に裏付けるには、6万6800ドル〜7万2200ドルの抵抗帯を実際に上抜ける必要がある。市場では、オンチェーン指標の反発が価格トレンドの転換につながるのか、それとも短期的な戻りにとどまるのかを見極める局面が続きそうだ。