Robinhood Chainで売買された主要ミームコインでは、購入者の6割超が損失を抱えていることが分かった。立ち上げ直後はガス代補助やミームコイン人気を追い風に取引が急増したが、その後の価格下落で多くの参加者が含み損を抱えた格好だ。

ブロックチェーンメディアのCryptoPolitanが18日に報じたところによると、オンチェーン分析企業Bubblemapsは、Robinhood Chainの上位50トークンの取引参加者16万4538人を分析した。その結果、利益を計上していたのは全体の37%にとどまり、残る63%は損失状態だったという。

BubblemapsはX（旧Twitter）への投稿で、「Robinhoodの戦場は過酷だ」「ミームコイン市場は依然として厳しいゲームだ」と指摘した。分析対象は、Robinhood Chainで最も活発に取引されている上位50トークン。

Robinhood Chainは、Arbitrum Orbitを採用したEthereum系のレイヤー2ブロックチェーン。手数料の低さを訴求し、7月1日にサービスを開始した。Robinhoodは初期ユーザーの獲得に向け、90日間にわたりウォレット取引のガス代を負担するプロモーションを実施している。

こうした施策に代表的ミームコイン「CashCat」への物色が重なり、チェーン上の分散型取引所（DEX）出来高は直近7日間で31億ドルに達した。

市場の関心はCashCatに集中した。Robinhoodの過去の猫マスコットをモチーフにしたトークンで、7月8日にブラド・テネフCEOがチェーン上のミームコインを支持する姿勢を示したことを受け、24時間で718%急騰。時価総額は6800万ドルまで膨らんだ。

ただ、上昇は長続きしなかった。CashCatは足元で約0.0557ドルで取引されており、7月11日に付けた過去最高値の0.2252ドルから約75%下落した。時価総額は約5570万ドル、保有者数は約4840人となっている。

7月13日時点では、約2万5000のウォレットがCashCatを保有し、時価総額も約1億5000万ドル（約225億円）に達していた。

Bubblemapsは、CashCatのトークン分布については比較的安定していると評価した。大口保有者の特定グループは確認されず、保有は比較的分散していたという。立ち上げ当初に存在した一部クラスターはすでに保有を解消しており、現在の損失拡大は供給集中よりも価格下落の影響が大きいと分析した。

一方、別のミームコイン「CashDog」ではリスクの兆候が確認された。Bubblemapsは、CashDogの保有構造が強く結び付いており、一部保有者の資金が単一コントラクト経由で供給された痕跡を確認したと公表した。自然発生的な市場参加というより、意図的に設計された構造である可能性を示唆している。

チェーン上の資金流入は依然としてミームコインに偏っている。CashCatのほか、Wen Lambo、Tendies、HoodRatなども高い取引量を記録した。DefiLlamaによると、18日時点のRobinhood Chainの総預かり資産（TVL）は約2億2700万ドル（約340億500万円）だった。

一方、Robinhoodが中核事業として進めるトークン化株式のネットワーク時価総額は約1266万ドルにとどまった。CashCat単独の時価総額がピーク時にこれを12倍超上回ったことから、初期ユーザーの関心はトークン化資産よりミームコインに集まっていたとの見方も出ている。

市場では、9月末がRobinhood Chainにとって最初の試金石になるとの見方がある。ガス代補助の終了後も取引量と流動性を維持できるかが最大の焦点だ。ユーザーが手数料を自ら負担し始めた後、ミームコイン主導で形成された取引熱がどこまで続くかが問われることになる。