XRPが2030年に最大35.43ドル（約5315円）に達する可能性があるとの試算が示された。トークン化証券市場の拡大と、XRP Ledger（XRPL）が現在の市場シェアを維持することを前提に、GoogleのAIモデル「Gemini」が3つの価格シナリオを示した。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが6日に報じた。Citigroupは6月初めに公表した報告書で、ブロックチェーン基盤のトークン化証券市場が2030年に5兆5000億ドル（約825兆円）規模へ拡大するとの見通しを示している。今回の試算は、この市場予測とXRPLのシェア維持を前提に算出された。

この見方は、XRP関連の金融企業Evernodeの最高経営責任者（CEO）、アシシ・ビルラ氏と、Franklin Templetonのデジタル資産部門統括ロジャー・ベイストン氏のインタビューをきっかけに、あらためて注目を集めた。

ビルラ氏は、Citigroupの報告書に触れながら、2030年にトークン化証券市場が5兆5000億ドルへ拡大するとの見通しについて問いかけた。これに対しベイストン氏は、むしろ控えめな推計である可能性があると指摘し、世界の資本市場全体の規模からみれば、5兆5000億ドルでもなお小さい比率にとどまるとの見解を示した。

ベイストン氏はまた、金融システムは段階的に再構築されつつあり、ブロックチェーンが市場運営の効率化を支える基盤になりつつあると説明した。トークン化市場の拡大は単なる実証実験の延長ではなく、既存の金融インフラ再編の流れと結び付いているとの認識を示した格好だ。

足元では、XRPLはトークン化市場全体の約2.28％を占める。規模は約40億ドル（約6000億円）で、その時点のXRP価格は約1.13ドル（約170円）だった。この比率が2030年まで維持されれば、XRPL上のトークン化資産は約1254億ドル（約18兆8100億円）に拡大する計算になる。

Geminiは、こうした前提のもとでXRP価格への影響を3つのモデルで試算した。ただし、ブロックチェーン上の資産価値とネイティブトークン価格を直接結び付ける単一の算式はなく、同じデータでも市場構造や需要のあり方によって結果は変わり得るとしている。

第1のモデルでは、現在のXRP時価総額とトークン化資産価値の関係が、そのまま同じ比率で拡大すると仮定した。Geminiは、XRP時価総額700億6000万ドル（約10兆5090億円）とトークン化資産40億ドルを基に、比率を約17.51と算出。トークン化資産が40億ドルから1254億ドルへ31.35倍に増えると想定した場合、XRP価格は35.43ドルに達するとした。この場合の時価総額は約2兆1960億ドル（約329兆4000億円）となる。

第2のモデルは、市場の成熟に伴って投機的な価格形成が弱まり、実需や効用の比重が高まるとの前提に基づく。Geminiは、基礎資産価値に対する比率が10倍に低下した場合、XRP時価総額は1兆2540億ドル（約188兆1000億円）、価格は20.23ドルになると試算した。比率が5倍まで下がれば、時価総額は6270億ドル（約94兆500億円）、価格は10.11ドルになるとしている。

第3のモデルでは、XRPLに新たに流入する資産規模の分だけXRPの価値が増加すると仮定した。トークン化資産が1214億ドル増えた場合、XRP時価総額は700億6000万ドルから1914億6000万ドル（約28兆7190億円）へ拡大し、価格は約3.09ドルになるとの計算だ。

Geminiは、価格推定に影響し得る変数としてXRPLのデフレ構造も挙げた。取引のたびに少量のXRPがバーンされる仕組みのため、エコシステム規模が1254億ドル水準まで拡大し、活動量が増えれば、供給減少が価格の押し上げ要因になる可能性があると説明している。

もう1つの変数として示したのが、流動性の回転速度だ。XRPが国際送金など国境をまたぐ価値移転手段として広く利用されれば、取引量は増加する可能性がある。Geminiは、保有期間が短くなる一方で、より大きな流動性プールが必要になり、機関投資家が相当量のXRPを保有する可能性もあるとみる。そうなれば市場で流通する数量が減り、価格の下支えにつながる可能性があるという。

今回の試算は、XRPの将来価格を断定するものではなく、トークン化証券市場の拡大とXRPLのシェア維持が重なった場合の価格レンジを示すケーススタディといえる。トークン化資産の規模、ネットワーク活用度、流動性需要が、XRPの価値評価を左右する主要変数として改めて示された。