ビットコインは、中東情勢を受けた原油を巡る不安がやや後退する中でも下落し、18日は6万3000ドル台前半で推移した。ブロックチェーンメディアのCryptoSlateによると、同日の下落率は約2%だった。

通常、原油安はインフレ懸念の緩和を通じてリスク資産の支援材料となる。だが市場はこの日、原油動向よりも米連邦公開市場委員会（FOMC）の金融政策スタンスを重視した。

FOMCは、政策金利の目標レンジを3.50〜3.75%に据え置いた。一方で、今後の金利見通しではタカ派姿勢を鮮明にした。

FOMCメンバー18人のうち9人は、年内に少なくとも1回の利上げを見込んだ。3月時点では追加利上げを想定するメンバーはいなかった。さらに6人は、25bpの利上げを2回以上見込んだ。

米連邦準備制度理事会（FRB）は、年末時点の個人消費支出（PCE）物価上昇率見通しを2.7%から3.6%に引き上げた。声明では、物価上昇率がなお2%目標を上回っているとの認識も示した。

FRBはエネルギーを含む供給ショックにも言及した。足元で原油価格が下落しても、インフレ圧力がそれだけで解消するとはみていない姿勢を示した格好だ。

FRBの声明を受け、ドル指数は100.80まで上昇し、1年ぶりの高水準を付けた。フェデラルファンド金利先物市場では、9月の利上げ確率が68%まで織り込まれた。

一方で、ホルムズ海峡を巡る不透明感はなお残る。船舶・保険業界は引き続き慎重姿勢を維持しており、ロイズ市場協会は、ほぼ正常な状態に戻るまで数カ月かかる可能性があるとの見方を示した。

海峡内の機雷除去作業は完了しておらず、60日間の覚書も条件付きのままだ。

18日の市場は、地政学的緊張の緩和よりも、ドル高と金利見通しの変化を強く意識した。原油価格が下落しても、FRBの引き締め路線が維持される限り、ビットコインには下押し圧力がかかりやすい状況が続く可能性がある。