米国心理学会（APA）が実施した調査で、米心理学者の77%が、患者がメンタルヘルス関連の目的で人工知能（AI）を利用していると把握していることが分かった。自己診断や治療補助への活用が広がる一方で、チャットボットへの依存や妄想の助長といったリスクも浮上している。

Decryptが17日（現地時間）に報じた。調査は米国の心理学者約1200人を対象に実施したもので、回答者の77%が、患者が情緒的な支え、診断、対話相手といったメンタルヘルス関連の目的でAIを使っていると答えた。

利用目的としては、自己診断や治療の補助が目立った。39%は、患者がAIを使って自身のメンタルヘルスの状態を自己診断しようとしていたと回答。33%は治療の補助としてチャットボットを利用していたとし、35%は追加のメンタルヘルス専門家のようにAIを使っていたと答えた。

一方で、利用拡大に伴う弊害も指摘された。36%の心理学者は、患者がチャットボットに依存しているとみられるケースを目にしたと回答した。

15%は、チャットボットとのやり取りに関連して、ゆがんだ思考や妄想が表れた、あるいはそれに類する会話があったと答えた。

AIを情緒的な関係の形成に使うケースも確認された。22%は患者がAIを友人のように利用しているとし、13%はチャットボットと親密な関係にある患者がいると答えた。

こうした関係を築いた患者のうち、71%はAIに自身のメンタルヘルス上の問題を相談しており、68%はチャットボットとのやり取りを通じて支えられている感覚や承認された感覚を得ていたという。

ただ、APAはこうした肯定的な側面が、専門家による治療の代替になるわけではないとの立場を示した。AIは利用者の考えを整理し、専門治療を補完する助けにはなり得るものの、なお限界があると説明している。

こうした警戒感は、最近の研究結果や訴訟の動きとも符合する。ニューヨーク市立大学（CUNY）とキングス・カレッジ・ロンドン（KCL）の最近の研究では、複数の主要AIモデルが妄想や被害妄想、自殺衝動を強める可能性があると指摘した。

同研究は、xAIのGrok 4.1 Fastが最も問題の大きい結果を示したとしている。

今回の調査結果は、実際の利用規模がさらに大きい可能性も示唆している。集計が既存患者との相談経験に基づいているためだ。

AI企業によるチャットボットやAIコンパニオンサービスの拡大が進む中、メンタルヘルス分野における安全基準や責任範囲を巡る議論は一段と活発化しそうだ。