ビットコインは週中に一時6万ドルを割り込んだ後、6万4000ドル台を回復した。中東情勢を巡る警戒感が和らいだことで下げは一服し、市場の関心は次週の米連邦公開市場委員会（FOMC）に移っている。14日（現地時間）、CoinPostが伝えた。

週初のビットコインは、イランとイスラエルの攻撃の応酬を背景に上値の重い展開となった。もっとも、両国が攻撃停止を発表すると警戒感は後退し、価格は週内高値まで持ち直した。ただ、ドル建てでは6万4000ドル近辺で上値が重く、戻りは続かなかった。

次週の最大の材料は、FRBのFOMCとみられている。フェデラルファンド（FF）金利先物市場では、6月会合での金利据え置きを約96%織り込んでいる。市場の焦点は政策金利そのものよりも、声明文、記者会見、四半期経済見通し（SEP）の内容に移っている。

今回の会合は、ケビン・ウォッシュの下で初めてSEPが更新される会合となる。ウォッシュはフォワードガイダンスに懐疑的な姿勢を示してきたとされ、市場では会見でどのようなメッセージを示すかに関心が集まっている。明確なシグナルを避ける「戦略的な曖昧さ」が強まれば、政策見通しの不確実性が高まり、リスクプレミアムの上昇につながる可能性がある。

目先の焦点は、ビットコインが6万4000ドル台を明確に上抜けられるかどうかだ。ドル建て価格が今週のレジスタンスとみられる同水準を突破できれば、目先の底入れ期待が強まる可能性がある。一方で、ウォッシュの会見が不透明感を残す内容となれば、ビットコインを含むリスク資産の上値を抑える要因になり得る。

SpaceXの動向も相場の変動要因として挙げられている。成長株への資金流入が続けば、ビットコインへの資金配分が相対的に低下する可能性がある。逆に、上場を受けた資金シフトが一巡すれば、ビットコインの下値を支える材料になるとの見方もある。SpaceXが米証券取引委員会（SEC）に提出したS-1届出書によると、同社はビットコイン1万8712枚を保有している。足元の価格ベースの保有価値は12億ドルを上回る。