2010年にピザ2枚の購入に使われた1万ビットコイン（BTC）が、足元では7億ドル（約1050億円）超の価値に達している。半減期を経て新規供給は減少し、採掘済み比率は94％を超えた。ETFや上場企業を中心に機関保有も拡大しており、ビットコイン市場の構造変化が改めて浮き彫りになっている。

ブロックチェーンメディアのCryptopolitanが22日（現地時間）に報じたところによると、Binanceは2026年のBitcoin Pizza Dayに合わせ、ビットコインの供給縮小、世界的な購買規模の拡大、機関保有の増加をまとめた。

Bitcoin Pizza Dayは、プログラマーのラズロ・ハニェツが2010年5月22日、1万BTCでピザ2枚を購入した出来事に由来する。当時の取引額は約41ドルで、ビットコインの時価総額は100万ドル（約1億5000万円）未満だった。同じ1万BTCの価値は現在、7億ドル（約1050億円）を大きく上回る。2025年8月にビットコイン価格が過去最高の12万6000ドルを付けた際には、10億ドル（約1500億円）を超えていた。

新規供給は半減期のたびに細っている。現在の1日当たりの発行量は約450BTCで、1万BTCは22日余りの発行量に相当する。Pizza Day当時の1日当たり発行量は7200BTCだった。次回の半減期は2028年4月が見込まれており、その後の1日当たり発行量は225BTCに減る見通しだ。

採掘済みの比率も大きく上昇した。Pizza Day当時は総供給量の約14％にとどまっていたが、ビットコインが初めて100ドルを超えた2013年には約53％、2017年11月に1万ドルへ達した時点では約80％、2024年12月に10万ドルとなった時点では94％超が採掘済みとなった。現在は総供給量の94％超が市場に出回っている。

1万BTCの購買規模は、世界の主要都市で見ても大きく拡大している。ムンバイでは数千万杯のチャイに加え、大規模な商業用不動産を購入できる水準とされる。ドバイではシャワルマ1200万個超に加え、パーム・ジュメイラの超高級ヴィラ数十棟に相当する。ニューヨークではピザ約2200万切れとマンハッタンのスタジオアパート3000戸超、ロンドンではパブのビール800万パイント超と一部自治区のタウンハウス複数戸、東京では数百万皿のすしに加え、日本の高速鉄道の数千回分の利用や都心マンションの一部フロアに相当する規模として比較された。

機関保有の拡大も続いている。機関投資家などの保有量は現在約388万BTCで、発行上限2100万BTCの18.5％に当たる。内訳は、上場企業が約124万BTC（5.9％）、ETFが約132万BTC（6.3％）。BlackRockのIBITは約81万1000BTCを保有し、ETFの中で最大だった。政府保有分は約65万BTCとされた。

DeFi関連プロトコルの保有分を除いた機関保有分は、約350万BTCと推計された。ビットコイン全体の約6分の1に相当する。上場企業197社が約124万BTCを保有しており、直近12カ月では企業による積み増し分のおよそ半分がこの期間に積み上がったという。