XRPは足元で軟調な値動きが続いているが、機関投資家の資金流入やオンチェーン指標の改善を背景に、現行の価格水準を押し目買いの機会とみる強気の見方が出ている。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」によると、Digital Ascension Groupの会長ジェイク・クレイバー氏は21日、現在のXRP相場について、後になって「当時買っておくべきだった」と振り返る局面になり得るとの見方を示した。

同氏は、XRPが2025年の高値から約60％安い水準で推移している一方、基礎的なモメンタムはむしろ強まっていると指摘した。背景として、実物資産（RWA）のトークン化拡大、XRP現物ETFへの資金流入、機関投資家向けカストディー基盤の拡充、大口ウォレットによる保有拡大を挙げている。

まず、XRP Ledgerではトークン化されたRWAの規模が30億ドルを突破した。1カ月で59％増えたといい、同氏はXRPエコシステムが価格動向とは別に着実に前進しているとの見方を示した。

XRP現物ETFへの資金流入も強気材料だ。累計流入額は約13億5000万ドルに達し、5月11日単日でも純流入は約2600万ドルを記録した。規制下の投資商品を通じた機関投資家の需要が続いていることを示す動きだとしている。

Rippleの機関投資家向け事業の拡大にも注目した。プライムブローカレッジ子会社のHidden Roadは最近、Neuberger Bermanから2億ドル規模の資産担保型の与信枠を確保した。同氏は、この取引が機関投資家向け市場における同社の立場強化につながると評価した。

ドル連動型ステーブルコイン「RLUSD」の展開も材料視した。RLUSDは暗号資産取引所OKXとAMINAの銀行プラットフォームに統合され、機関金融ネットワークでの利用範囲を広げている。準備資産の保管はBNY Mellonが担うという。こうした動きは、Rippleの機関向けインフラ事業を下支えする要因になるとみている。

オンチェーンデータにも買い集積の兆候が見られるという。1万XRP超を保有するウォレットは33万2230件に達し、相場が軟調な局面でも大口ウォレットへの集中度は過去最高水準にあるとした。ビットコインやイーサリアムでも、過去の買い増し局面では価格とファンダメンタルズの間に同様の乖離がみられたと比較している。

米国外での事業拡大も続いている。Rippleは日本、中東、アフリカ、欧州で、提携、送金事業、規制対応を広げている。クレイバー氏は、米国でのClarity法案の可決可能性に加え、SBIホールディングスによるXRPLエコシステムへの関与拡大も追加の上昇材料に挙げた。

もっとも、市場価格そのものはなお低調だ。XRPは足元で1.37ドル前後で取引され、過去最高値から60％超低い水準にとどまる。ただ、同氏は、インフラ整備や機関投資家の参加、大口保有者の動きが水面下で積み上がっているとし、将来的な大幅反発の土台になり得るとみている。

そのうえで、投資家は価格が急騰した後になって買い場を逃したと気付くことが多いとも指摘した。現在は、価格の停滞、個人投資家心理の弱さ、機関投資家基盤の強化が同時進行する局面にあり、今後のXRPは短期的な値動きよりも、資金流入とインフラ拡張のペースに左右される可能性があるとの見方を示した。

クレイバー氏は、「外から見れば同じように見えても、後になれば人は『あの時に買っておけばよかった』と言う。いまがまさにその局面だと考えている」との趣旨を述べている。