NVIDIAの時価総額が5兆ドルを突破し、AIインフラ投資の拡大が暗号資産市場にも波及している。なかでもBittensor（TAO）、Render（RNDR）、Fetch.ai（FET）といったAI関連トークンでは、NVIDIAの業績やAI向け設備投資の動向を重要な材料として見る向きが強まっている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが現地時間20日に報じたところによると、市場ではNVIDIA株の値動きを単なる半導体株の材料ではなく、分散型AIインフラやオンチェーン計算需要を映す先行指標として受け止める動きが出ている。

NVIDIA株は足元で222〜230ドル前後で推移し、14日には終値ベースで過去最高となる236.74ドルを付けた。時価総額は約5兆3000億ドルに拡大している。

市場の注目は、NVIDIAの2026年度第1四半期決算に集まった。同社は2〜4月期の売上高が816億ドルとなり、前年同期比69％増だったと公表した。

過去最高の売上高を支えているのは、ビッグテック各社によるAI投資の拡大だ。Microsoft、Amazon、Google、Metaなど主要クラウド企業は、2026年にAIインフラへ合計6600億ドルを投じる見通しで、需要の中核をNVIDIAのGPUが担っている。

Wedbushのアナリスト、ダン・アイブス氏は「2026年はAI構築の変曲点になる」と指摘。「ウォール街は依然としてNVIDIA需要を過小評価している」と分析した。

こうした流れは、AI関連トークン市場にもつながっている。Bittensorは分散型AIインフラの構築を掲げ、Renderは分散型GPUコンピュートネットワークを運営する。Fetch.aiは自律型AIエージェントのエコシステムに注力している。

市場では、集中型AI投資の規模が広がるほど、分散型コンピュート、AIエージェント、オンチェーンデータネットワークへの需要もあわせて拡大するとの見方が出ている。

NVIDIAがAIハードウェアを供給し、その上でAI関連プロジェクトが分散型コンピュートやソフトウェア基盤を構築する――。そんな役割分担が鮮明になりつつあるとの評価もある。好調な業績や製品ロードマップを背景に、TAOやRNDRなどのAI関連トークン価格が連動して反応するとの期待も広がっている。

ウォール街のNVIDIA見通しは総じて強気だ。Morgan Stanleyは目標株価を260ドルから285ドルに引き上げた。WedbushとBank of Americaは275ドル、Cantor Fitzgeraldは300ドルの見通しを示している。

ジェンスン・フアンCEOが公開した次世代「Rubin」GPUアーキテクチャも材料視されている。Rubinは現行のBlackwell世代より性能と効率を高めた次世代AIチップで、大規模言語モデル（LLM）の学習とリアルタイム推論に最適化される見通しだ。

NVIDIAはまた、AIエコシステムの中核競争力とされるCUDAプラットフォームの開発者数が600万人を超えたことも明らかにした。ハードとソフトを一体で押さえる構造が、強固な参入障壁になっているとの見方が業界で広がっている。

一方で、リスク要因もある。GoogleはTPU v6、AmazonはTrainium2、MetaはMTIA v2と、自社製AIチップの開発を拡大している。カスタムAIチップが2028年にAIチップ市場全体の約45％を占める可能性があるとの見通しもある。

加えて、vLLMやSGLangなどのオープンソースAIツールが進化し、特定ハードウェアへの依存度を下げる方向に向かっている点も変数となる。

それでも市場では当面、AIインフラ投資の拡大基調は続くとの見方が優勢だ。NVIDIAの業績はもはや半導体企業1社の決算材料にとどまらず、AI関連トークン市場全体の投資心理を左右する重要な変数になっている。