ビットコイン（BTC）は、米10年債利回りの上昇局面で大きく値を伸ばしてきた――。ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは20日（現地時間）、市場分析家Sykodelicが、米長期金利の上昇をビットコイン相場の天井シグナルではなく、上昇局面の始まりとみる見解を示したと報じた。

一般に、長期金利の上昇は米政府の資金調達コストの上昇を意味し、インフレ圧力の強まりやリスク資産への逆風として受け止められやすい。だがSykodelicは、ビットコインは必ずしも同じ反応を示してこなかったと指摘。歴史的には、米10年債利回りの上昇とビットコインの急騰が重なる場面が多かったとしている。

根拠として挙げたのが、過去3回の局面だ。2013年1月から2014年1月にかけて、米10年債利回りは1.75％から3.04％へ上昇。同じ期間にビットコインは13.5ドルから1240ドルまで急騰した。その後に大幅な調整はあったものの、上昇の初期段階では利回り上昇と価格上昇が重なっていたという。

2016年11月から2018年11月も同様だ。米10年債利回りは1.82％から3.25％に上昇し、ビットコインは697ドルから1万9800ドルへと2740％上昇した。

2020年7月から2023年10月にかけても、利回りは0.65％から5.02％へ上昇し、ビットコインは9135ドルから3万5194ドルまで値を上げた。この期間中の2021年11月には、6万9000ドルの高値も付けている。

Sykodelicは、こうした値動きの背景に景気拡大局面があるとみている。生産や国内総生産（GDP）、雇用が伸びる局面では投資家心理が改善し、ビットコインのようなリスク資産に資金が向かいやすくなるという。米国の金利上昇と景気拡大が重なることが、ビットコインの上昇相場を後押ししてきたとの見方だ。

足元でも同じ構図が現れつつあるとSykodelicはみる。3月以降に新たな局面が始まった可能性があるとし、米10年債利回りは3.93％から4.65％へ上昇。ビットコインも同じ期間に11％超上昇したという。過去と同様のパターンが続けば、今回の動きが大幅な価格変動の起点になる可能性があるとしている。

もっとも、短期の市場環境は不安定だ。ビットコインは現在7万7300ドル前後で推移し、直近7日間では4.7％下落した。先週はインフレ懸念と地政学リスクの再燃を背景に、8万2000ドルの回復には届かなかった。

一方、需給面では長期保有者の動きが目立つ。Sykodelicによると、長期保有者はこの間、ビットコインを速いペースで買い増しており、保有比率も過去にない水準まで高まったという。

市場では今後、米10年債利回りの上昇基調が続くかどうかに加え、長期保有者による買い増しが短期的な調整を吸収し、相場の一段高につながるかが焦点となる。