XRPに中長期で5ドルから最大15ドルまで上昇する余地があるとの見方が出ている。一方で、短期的には日足チャートの対称三角形を下放れた場合、1.00～1.10ドルまで下落する可能性がある。

Cointelegraphが18日付で報じたところによると、市場ではXRPについて、長期の強気シナリオと短期の下落リスクが併存している。

暗号資産アナリストのクリプト・パテルは、XRPの1.00～0.70ドルを長期投資家の買い場になり得る価格帯として示した。足元の鈍い値動きと個人投資家の関心低下は、2024年末の大幅上昇前と似た局面だと分析している。

同氏のチャートでは、XRPは3.20～3.50ドルのレジスタンス帯を明確に突破できず、緑色で示した需要帯まで押し戻される展開が想定されている。現在の価格水準については「極めて大きな機会」と位置付け、2022～2024年と似た相場サイクルが再現されれば、上値目標として5ドル、10ドル、15ドルを挙げた。

強気見通しの根拠としては、過去サイクルとの類似性を指摘した。XRPは前回サイクルで0.32～0.40ドル近辺で数カ月にわたって底固めした後、2024年11月に0.55～0.60ドル近辺の長期下降トレンドラインを上抜けた。さらに0.65～0.85ドルの抵抗帯も突破し、その後2カ月で835%上昇したという。

当時の上昇局面では、政策転換への期待も相場を押し上げた。2024年11月にドナルド・トランプ氏が米大統領選で再選したことを受け、暗号資産市場全体でリスク選好が強まり、新政権は前政権よりデジタル資産に友好的になるとの見方が広がったとされる。

2026年には、米上院で進展したクラリティ法案が主な材料として注目されている。同法案は、デジタル資産が証券規制と商品規制のどちらに該当するかを巡る米市場の区分基準を明確にする内容だ。Blockworksのポッドキャスト「Empire」の司会者ジェイソン・ヤノウィッツ氏は、同法案が成立すれば、XRPは長期の強気相場入りが期待されるアルトコインの一つになる可能性があるとみている。

オンチェーン指標にも反発を示唆する動きが出ている。Santimentによると、17日時点のXRP Ledgerのアクティブアドレス数は4万8453で、3月30日以降で最多となった。新規アドレス数も3317と、3月19日以降で最高を記録した。週初めには大口保有者のウォレット数も増加し、クジラによるXRPの買い増しが記録的水準に達したとの観測も出ている。

もっとも、短期チャートは強気一辺倒ではない。XRPの日足では、数カ月にわたり高値を切り下げる一方で安値を切り上げる対称三角形が形成されている。直近も上限のトレンドライン付近で上値を抑えられており、買いの勢いはブレイクアウトを確定させるほど強くないことがうかがえる。

このため、下限のトレンドラインを割り込めば、相場が弱気に傾く可能性がある。チャート上では、現在値から約20%下に当たる1.00～1.10ドルのサポート帯まで下落余地が開く。XRPは長期では蓄積局面や制度面への期待、オンチェーンの改善を背景に上昇シナリオが意識される一方、短期ではまずテクニカル上の支持線を維持できるかが焦点となる。