Goldman Sachsが2026年1〜3月期に、XRPとSolana関連ETFの保有分を全て売却していたことが分かった。米証券取引委員会（SEC）に提出した13F四半期保有報告書で判明した。Bitcoinの現物ETFは約7億1600万ドルを維持した一方、Ethereumは現物ETFを大幅に圧縮し、ステーキング商品へ組み替えた。

CoinPostが19日付で報じた。今回の13F開示では、暗号資産関連ポートフォリオの見直しが明らかになった。

目立ったのは、XRPとSolana関連ETFの全売却だ。XRP関連ETFはBitwise、Franklin Templeton、Grayscale、21Sharesの4商品で、前四半期末の約1億5220万ドルからゼロになった。

Solana関連ETFも全て売却した。対象はBitwise Solana Staking ETF、Grayscale Solana Trust ETF、Fidelity Solana Fund、VanEck Solana Trust、21Shares Solana ETF、Franklin Solana Trustの6商品。

前四半期末時点のSolana関連ETF保有額は、Bitwiseが約4540万ドル、Grayscaleが約3570万ドル、Fidelityが約2060万ドル、VanEckが約510万ドルなどだった。XRP、Solanaともに2025年11月末から12月にかけて初めてポジションを構築し、1四半期で手じまいした格好だ。

Goldman Sachsは前回の13Fで、XRPとSolanaの現物ETF投資を初めて開示していた。当時のXRP現物ETF保有額は、機関投資家上位30社の合計保有額の73%に相当する規模で、同社は最大の機関投資家となっていた。XRPはSECとRippleの訴訟終結後に機関投資家の関心が高まり、Solanaも2025年末の複数ETF承認直後で資金流入が加速していた時期だった。

BitcoinとEthereumの現物ETFも一部を圧縮した。Bitcoin現物ETFは、BlackRockのIBIT約6億9100万ドルとFidelityのFBTC約2520万ドルを合わせ、約7億1600万ドルを保有した。前四半期の約10億6300万ドルに比べると、金額ベースで約33%の減少となる。

Ethereum現物ETFは、BlackRockのETHAが約1億1420万ドルとなり、約81%減少した。FidelityのFETHは全て売却した。一方で、iShares Staking Ethereum Trust約6690万ドルを新たに組み入れた。これにより、Ethereum関連の現物ETF保有総額は約90%減少した。

ETF以外の暗号資産関連株でも持ち分の見直しがみられた。Circle、Galaxy Digital、Coinbaseの保有比率を引き上げる一方、Strategy、IREN、Bit Digital、Riotの保有比率は引き下げた。13Fの比較データからは、暗号資産インフラ・サービス企業株へ資金が移った流れが読み取れる。

今回の開示からは、アルトコインの現物ETFエクスポージャーを急速に縮小する一方、Bitcoinは大口の保有を維持し、Ethereumはステーキング商品中心へ再配置した姿勢がうかがえる。暗号資産関連株でも取引所やサービス企業の比率を高めており、機関投資家マネーが今後どの商品や事業モデルに向かうかが注目される。