ビットコイン（BTC）が2030年に15万ドルから240万ドルまで上昇し得るとする長期シナリオが浮上している。主要AIモデルや暗号資産プラットフォームの予測では、100万ドル到達の可能性自体は示されているものの、実現時期は2030年より2040年以降とみる見方が中心だ。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが18日（現地時間）に報じた。各予測は時期やレンジに大きな開きがあるものの、供給減少と機関投資家の資金流入が中長期の上昇要因として共通して挙げられている。

2030年の見通しでは、ChatGPTが弱気シナリオで15万ドル、ベースケースで35万ドル、強気シナリオで75万〜100万ドルを示した。

Google Geminiは、2030年の予測レンジを30万ドル〜240万ドルと、より強気に設定した。中心レンジは50万ドル〜120万ドルとしている。

一方、暗号資産プラットフォーム各社の予測は相対的に保守的だ。Telegaonは2030年について、最安値を35万2330ドル、平均を40万5109ドル、最高値を43万4504ドルと見込んだ。

Changellyは12万9356ドル〜29万7128ドルを予想し、平均は約18万4000ドルとした。

2040年の予測では、100万ドル超えを見込むシナリオがより鮮明になっている。ChatGPTは最安値を50万ドル、平均を150万ドルとし、強気シナリオでは300万〜500万ドルに達する可能性を示した。

Geminiは40万ドル〜1400万ドルという非常に広いレンジを提示し、ビットコインが世界的な準備資産として定着する可能性にも言及した。Telegaonは90万4543ドル〜98万1512ドル、Changellyは23万107ドル〜118万ドルと予想している。

2050年時点の予測はさらにばらつきが大きい。ChatGPTは、ビットコインが世界的な準備資産となり、国際金融の決済レイヤーや主要な価値保存手段としての地位を確立するシナリオを前提に、最安値を100万ドル、平均を500万ドル、強気シナリオでは1000万ドルとした。

Geminiは資産運用会社VanEckなどの見通しを踏まえ、13万ドル〜290万ドルと予測した。超強気シナリオでは5300万ドル超もあり得るとしている。Telegaonは145万ドル〜171万ドル、Changellyは65万1759ドル〜275万ドルを見込んだ。

長期的な上昇要因としては、機関投資家需要の拡大と供給減少が挙げられた。ビットコインの総発行枚数は2100万枚に制限されており、2028年の半減期後にはマイニング報酬が3.125BTCから1.5625BTCに半減する。

このほか、現物ETFへの資金流入、規制枠組みの整備、決済・送金・準備資産としての利用拡大も重要な変数として示された。

足元の相場動向も、こうした強気見通しの背景にある。ビットコインは2024年、米証券取引委員会（SEC）が複数のビットコイン現物ETFを承認したことを受け、初めて10万ドルを突破した。2025年には12万6198ドルの過去最高値を記録している。

ただ、その後はドナルド・トランプ米大統領がイランへの空爆再開を警告したことなどを受け、7万7000ドルを下回る水準まで押し戻された。

もっとも、100万ドル予測が直ちに現実化することを意味するわけではない。流通枚数が2000万枚を超える現状では、ビットコインが100万ドルに達した場合、時価総額は20兆ドルを上回る計算になる。

長期リスクとしては、規制強化や主要経済圏による禁止措置、高い価格変動性、競合ブロックチェーンの台頭、取引所のハッキングやウォレット侵害、マイニングに伴う環境負荷などが挙げられた。

総じてみると、供給減少、機関マネーの流入、規制整備が重なる局面で、ビットコインの「100万ドル」シナリオは現実味を増すとの見方が多い。ただ、予測値の振れ幅は大きく、実際の価格推移は普及の進展度合いやマクロ環境、規制動向によって大きく左右される可能性がある。