Bitcoinが7万7000ドルを下回り、中間選挙年にたびたび見られた5月の急落パターンが再び意識されている。もっとも、市場では現物ETFへの資金流入や企業資金を背景に、過去と同規模の下落にはならないとの見方も出ている。

Cointelegraphが18日（現地時間）に報じたところによると、一部の暗号資産アナリストは、2018年と2022年に起きた5月の急落が今年も再現される可能性があるとみている。一方で、現物ETFや企業マネーの流入で市場構造が変わり、当時のような急落リスクは低下したとの指摘もある。

背景にあるのは、過去2回の弱気局面だ。Bitcoinは2018年5月、1万ドル前後から月末にかけて7000ドル近辺まで下落した。2022年5月にも4万ドルから2万8500ドル前後まで約30％下落し、その後6月には2万ドルまで下げ幅を広げた。2026年も中間選挙年に当たることから、同様の値動きを警戒する声が強まっている。

弱気派のアナリストは、重要な価格帯に注目している。アナリストのマーレイン・エンケラールはX（旧Twitter）で、「中間選挙年には毎回、Bitcoinが急落してきた」と投稿した。米議会でのCLARITY法案の推進や、トランプ政権の友好的な姿勢、米中の貿易合意の可能性といった好材料があっても、Bitcoinが3万3000ドルまで下落する可能性があるとの見方を示した。

AlphractalのCEO、ジョアン・ウェドソンも、Bitcoinが7万8000ドルを下回った状態で推移すれば、新たな投げ売り局面に入る可能性が高まると分析した。実際、Bitcoinは足元で約7万6900ドルで取引され、直近7日間では約6％下落している。

一方、過去と同規模の下落は想定しにくいとの見方もある。CoinExのアナリスト、ジェフ・コは、中間選挙年とBitcoinの弱気相場が重なった局面は過去にもあったものの、当時はMt.Goxの余波や中国によるICO規制、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締め、TerraとFTXの崩壊といったマクロ要因が重なっていたと指摘した。2026年を再び「5月売り」の局面とみるトレーダーはいるものの、過去のサイクルだけで現在の相場を説明するのは難しいという。

ジェフ・コは特に、市場構造の変化を重視する。現物ETF、企業財務への組み入れ、さらに米議会で審議が進むCLARITY法案が、過去のサイクルに比べて買い手の裾野を広げ、市場の制度化を後押ししたと述べた。その結果、過去に見られた70～80％規模の急落が繰り返される可能性は低いとの見方を示した。

強気派も、短期的な下値の目安は示している。MN Fund創業者のミカエル・ファン・デ・ポッペは、足元のBitcoinの値動きについて、新たな安値形成を示唆するものではなく、40％上昇後の調整局面で横ばいが続いているとの見方を示した。一方で、7万6000ドル台は大幅な下落を食い止めている重要な支持線だとして、この水準を割り込めば相場が一段と下方向に向かう可能性があると警告した。

市場の焦点は、中間選挙年の5月急落パターンが今回もそのまま当てはまるかどうかよりも、足元のBitcoin市場が当時と同じ構造にあるのかという点に移りつつある。短期的には7万8000ドルと7万6000ドルを維持できるかが焦点で、中期的には現物ETFや企業資金、法整備の進展が下落幅をどこまで抑えるかがカギとなる。

マーレイン・エンケラールはXで次のようにも投稿した。「Bitcoin史上、最も厳しいパターンだ。誰も聞きたくはないだろうが、パターンは完璧だ。中間選挙年には毎回、Bitcoinは急落している。2014年は5月に売りでマイナス61％、2018年は同65％、2022年は同66％。3サイクルで3回の急落、例外はない。2026年は――」