Ethereum（ETH）が直近1週間で約10％下落し、5月の上昇分の大半を失った。市場では、中東情勢の緊迫を背景に急騰した原油価格が、ETHの重荷になっているとの見方が広がっている。

BeInCryptoが18日に報じたところによると、ETHは17日、Binanceで一時2097ドルまで下落した。4月7日以来の安値を付けた。その後は2116ドル前後で推移し、24時間ベースでは約2.88％安となっている。

背景として注目されているのが、国際原油相場の上昇だ。Bitmine会長のトム・リー氏はX（旧Twitter）への投稿で、「Ethereumがなぜ売られているのか不思議に思うなら、私の見方では原油高が最大の逆風だ」と述べた。

同氏はあわせて、「ETHと原油の逆相関は過去最高水準に達している」と指摘した。

実際、ブレント原油はこの日、1バレル111ドル前後で取引された。直近1カ月の上昇率は約16.4％に達している。

市場では、米国とイランの緊張激化に加え、ホルムズ海峡封鎖への懸念が原油高を促したとみられている。

こうした動きを受け、ETHの軟調な値動きは暗号資産市場固有の材料というより、マクロ要因の影響が大きいとの見方が出ている。エネルギー価格の急騰とインフレ懸念を背景にリスク資産全般に売りが広がる中、ETHにもその影響が及んだ格好だ。

もっとも、リー氏は今回の下落を長期的な構造悪化とはみていない。原油高は短期的に市場の重荷になっているものの、原油相場が落ち着けばETHも反発する可能性があるとみている。

直近の調整についても、同氏は「短期的な戦術ノイズ」と位置付けた。

一方で、長期見通しについては強気姿勢を維持した。リー氏は、2026年のEthereum相場を左右する主要因として、トークン化（tokenization）とエージェント型AI（agentic AI）を挙げた。

伝統的な金融資産のオンチェーン化と、AIベースのサービス拡大が、Ethereumネットワークの需要を押し上げる可能性があると説明している。

同氏は今月初めにも、年末までにETHが9000〜1万2000ドルに達する可能性があると予測していた。短期的な価格調整とは別に、長期の成長ドライバーはなお有効だというのが同氏の見方だ。

市場では当面、国際原油の値動きがETHの短期的な反発を左右する重要な変数になるとみられている。あわせて、トークン化市場の拡大やAI関連需要が、実際にEthereumエコシステムの成長につながるかどうかも注目点となっている。