中国の自動車メーカーが、電気自動車（EV）の競争力や海外生産の拡大を追い風に、世界市場で一段と存在感を高める可能性がある。EV専門メディアのCleanTechnicaは15日（現地時間）、こうした動きが世界の自動車産業の再編につながる可能性があると報じた。

同メディアは、自動車産業の軸足が内燃機関車からEVへ移る過程で、中国勢が技術面と販売面の両方で他地域の競合を上回っていると分析した。EVシフトが加速するほど、この差はさらに鮮明になるとしている。

一方、欧州、米国、日本の既存完成車メーカーは、この数年、収益性の低下と事業縮小の圧力に直面してきた。とりわけEV事業では、多くのメーカーが赤字を抱えていると指摘。EV中心の戦略を打ち出しても収益改善の兆しは乏しく、例外的な存在としてGM傘下のCadillacを挙げた。

中国メーカーは海外での生産体制の拡充も進めている。BYDは欧州、南米、中東で工場建設を進めている。

Xpengについては、欧州でVolkswagen Groupの工場買収を巡る協議を進めているとした。Geelyは、Volvo Cars、Polestar、Lotus、smart、LEVCを傘下に持つことで、すでに欧州市場で足場を築いているとの見方を示した。

CleanTechnicaは、中国市場で欧米ブランドの存在感が急速に低下している点も根拠の一つに挙げた。欧米自動車ブランドの中国市場におけるシェアは、2020年の約60％から昨年は約31％まで低下したという。

中国は世界の自動車販売の約3分の1を占める最大市場であるだけに、中国市場での不振は各社の世界全体の競争力にも影響を及ぼしかねないと分析した。

こうした状況を踏まえ、同メディアは中国の自動車メーカーが世界市場で主導権をさらに強める可能性が高いとみている。一方で、一部の国では自国の自動車産業を保護するため、支援策に乗り出す可能性があるとも付け加えた。

また、自国の自動車産業を持たない国では、欧州、日本、米国メーカーの車両よりも、中国製車両を選ぶ動きが広がる可能性があると見通した。