KOSPIは15日、取引時間中に初めて8000を突破したものの、その後は外国人投資家と機関投資家の売りが膨らみ急反落した。短期急騰の反動に加え、米金利上昇への警戒や地政学リスクが重なり、午後にはプログラム売りを一時停止するサイドカーも発動された。

終値は前日比488.23ポイント（6.12％）安の7493.18。KOSDAQも5.14％安の1129.82で取引を終えた。

KOSPIは同日、寄り付き直後に初めて8000台に乗せた。午前9時13分に8000を上抜け、場中には8046まで上昇したが、その後は利益確定売りが広がり下落に転じた。

下げ幅は後場に入って一段と拡大した。午後1時28分には、KOSPI市場でプログラム売りの呼値効力を一時停止するサイドカーが発動された。KOSPI200先物指数が前日比5％超下落した状態が1分間続いたためで、プログラム売りの呼値効力は5分間停止された。

需給の悪化も鮮明だった。有価証券市場では、外国人投資家が5兆6000億ウォン台、機関投資家が1兆7000億ウォン台をそれぞれ売り越した。個人は7兆2000億ウォン前後を買い越して受け止めたものの、相場全体の下支えには至らなかった。外国人投資家は7日から7営業日連続の売り越しとなった。

時価総額上位の主力株も総じて軟調だった。Samsung ElectronicsとSK hynixは、5月以降の相場上昇をけん引してきた中核銘柄だったが、この日は利益確定売りの中心となった。一方、Doosan RoboticsやLG Electronicsなど一部のロボット関連株は堅調に推移した。

証券業界では、今回の急落について、短期急騰の反動による利益確定売りとの見方が強い。KOSPIが短期間で大きく上昇したことでテクニカル面の負担が増し、指数上昇が半導体株に偏っていたことも相場の不安定さにつながったとの指摘が出ている。

海外要因も重荷となった。米国の消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）が市場予想を上回り、市場金利が上昇。米10年国債利回りは4.5％を上回った。加えて、日本の企業物価指数の上昇を受け、日銀の利上げ観測が強まったことも投資家心理の重しとなった。

さらに、ドナルド・トランプ米大統領のイランを巡る強硬発言が伝わり、米株価指数先物が軟調に転じたことも、韓国株の下げ幅拡大につながった。

米中首脳会談後、市場が期待していた追加の好材料が限られたことも影響した。会談前に相当程度織り込まれていた期待が後退し、国内主要企業の決算発表も終盤に入ったことで、短期的なモメンタムが弱まったとの見方が出ている。

一方で、証券業界では今回の調整を直ちに相場のトレンド転換とみるのは早計だとの声もある。半導体の利益見通しが引き続き指数を支えており、外国人投資家の売りも、急騰していた大型株のポートフォリオ調整の性格が強いという。

シンハン投資証券のカン・ジンヒョク研究員は「半導体の利益推定値が相場をけん引する構図そのものは大きな懸念材料ではないが、利益確定売りを誘いやすく、悪材料に敏感に反応しやすい状況を意味する」と指摘した。その上で「地政学リスクや金利などの逆風要因が浮上したことは、この日の下落が一時的な動きにとどまらない可能性を示している」と述べた。