CME Groupは6月8日、7種類の暗号資産で構成する指数に連動する「Nasdaq CME Crypto Index」先物を上場する。ビットコインやイーサリアムなど主要銘柄をまとめて対象とする商品で、規制下の市場で複数の暗号資産に一括でエクスポージャーを持てるようにする。

ブロックチェーンメディアのCointelegraphによると、対象となるのはビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ソラナ（SOL）、XRP、カルダノ（ADA）、チェーンリンク（LINK）、ステラ（XLM）の7資産。指数は時価総額加重方式で構成し、満期時は指数基準価格に基づいて現金決済する。

CME GroupとNasdaqは、この指数について、時価総額が大きく流動性の高い暗号資産の値動きを示すよう設計したと説明している。

契約は標準型とマイクロ型の2種類を用意する。機関投資家に加え、小口取引の需要にも対応する狙いがある。CME Groupにとって、時価総額加重方式を採用した初の暗号資産先物商品となる。

今回の上場は、規制下の暗号資産デリバティブが対象資産を広げる流れを映したものでもある。CME Groupは、年初来の暗号資産デリバティブの日次平均取引量が43％増加したと公表しており、背景として規制市場での機関投資家の参加拡大を挙げている。

同社は今月上旬、今後30日間のビットコインの予想変動率を追跡するビットコイン・ボラティリティー先物も導入した。

他の取引所やプラットフォームでも、暗号資産デリバティブの提供拡大が続いている。Krakenは2月、トークン化株式とコモディティーを原資産とする無期限契約を投入。Coinbaseは3月、米国外の利用者向けに米国株と株価指数に連動する無期限先物の提供を始めた。Blockchain.comも4月、Hyperliquidを通じて、セルフカストディ型ウォレットによる無期限先物取引の支援を開始した。

予測市場プラットフォームでも、暗号資産デリバティブへの展開が進む。Kalshiは今月上旬、暗号資産の無期限先物市場への参入を準備していると報じられた。イベント連動型契約にとどまらず、レバレッジを伴うデジタル資産市場へと事業領域を広げる可能性がある。

一方、米国の個人投資家は現在も、多くの暗号資産の無期限先物商品を利用できていない。規制の不透明感を背景に、市場の相当部分が海外へ移ったためだ。

デリバティブ専門誌FOWによると、米商品先物取引委員会（CFTC）のマイケル・セリック委員は3月、米国内で「真の無期限先物」を認める方策を推進しており、導入時期は今後1カ月前後になり得るとの見方を示した。

今回の指数先物は、これまで現物連動の単一銘柄が中心だった規制下の暗号資産デリバティブを、指数型商品へ広げる動きといえる。複数の主要暗号資産をまとめて組み入れた現金決済型の商品として、機関投資家中心の規制市場がどこまで対象資産を広げるのかを占う試金石になりそうだ。