KOSPIは15日の取引時間中、初めて8000を突破した。米AI関連株高に加え、半導体製造装置大手Applied Materials（AMAT）の市場予想を上回る決算が追い風となり、Samsung ElectronicsやSK hynixなど半導体主力株が相場をけん引した。

一方で、米中首脳会談への期待の織り込みや、Micronなど米半導体株の軟調さは重荷となった。ただ、ナスダック高を背景としたリスク選好の強まりが勝り、韓国株は上昇基調を維持した。

KOSPIは6日に初めて7000台に乗せて以降、7営業日で8000まで上昇した。5月に入ってからの上昇率は約21%に達する。半導体大型株を中心に、自動車や一部AI関連銘柄にも買いが広がり、高値圏での推移が続いている。

◆8000突破を支えたAI半導体株

今回の上昇相場の中心は半導体株だ。Samsung ElectronicsとSK hynixは、高帯域幅メモリ（HBM）やDRAM、NANDなど、AIサーバーやデータセンター向けメモリ需要拡大の恩恵を受けやすい銘柄とみられている。世界的なAI投資の拡大を背景に、韓国株式市場はAIハードウエア供給網の中核市場として再評価されている。

6日にKOSPIが初めて7000を突破した局面でも、相場を主導したのは半導体大型株だった。同日のKOSPI終値は7384.56。Samsung Electronicsは14.4%、SK hynixは10.6%上昇した。両社だけでKOSPI全体の時価総額の44%を占め、外国人投資家は同日、韓国株を3兆1000億ウォン（約3410億円）買い越した。

株高の背景には業績改善への期待がある。AIデータセンター投資の拡大は、メモリ半導体の価格と出荷の両面で追い風となっている。半導体市況の回復期待は韓国企業全体の利益見通しを押し上げ、これまで相場の重しとされてきた低成長懸念も一部で和らいでいる。

もっとも、半導体大型株への依存が強まっている点はリスクでもある。Samsung ElectronicsとSK hynixの値動きが指数を左右しやすくなっており、AI投資を巡るセンチメントの悪化や利益確定売りが強まれば、指数の変動率も高まる可能性がある。

◆韓国市場の時価総額拡大、インドとの差も縮小

KOSPIの8000突破は、単に指数の節目を超えたというだけではない。韓国株式市場全体の時価総額も急拡大しており、世界の株式市場における位置づけにも変化が生じている。

韓国市場は、規模で台湾市場を上回ったとの見方も出ている。韓国株の時価総額は足元で7000兆ウォン（約771兆円）を超え、KOSPIの8000突破を受けてドルベースの時価総額も一段と膨らんだ。半導体中心の上昇相場が、韓国市場の世界的な存在感を押し上げた格好だ。

インド市場との差も縮小している。ただ、ドルベースの時価総額順位は為替や株価変動の影響を受けやすく、現時点でインド市場を逆転したと断定する段階ではないという。

市場の存在感が高まっている背景には、AI半導体の供給網で韓国企業の役割が大きくなっていることがある。韓国市場はこれまで、株主還元の弱さやガバナンスへの不透明感、景気敏感色の強さなどを背景に割安に評価されてきたが、半導体収益の改善と企業価値向上への期待が重なり、「コリアディスカウント」解消への期待も強まっている。

◆外国人売り、上昇相場の腰折れ要因にはならず

8000突破後の焦点の一つは、外国人投資家の需給動向だ。5月に入りKOSPIが約21%急伸するなか、外国人は8営業日で約20兆2000億ウォン（約2兆2220億円）を売り越した。金額ベースでは2026年3月、2月に次ぐ過去3番目の規模だという。

ただ、これをそのまま資金流出の兆候とみるのは早計だ。キウム証券の研究員、ハン・ジヨン氏は、KOSPIの時価総額が約6300兆ウォン（約693兆円）まで拡大しており、同じ売り越し額でも市場への影響は過去に比べて小さいとの見方を示した。

実際、月間の日平均時価総額に対する外国人の売り越し比率は、5月が0.34%だった。2月の0.47%、3月の0.81%を下回っている。

外国人が売り越している背景も、過去とはやや異なる。2〜3月はメモリ市況の鈍化懸念と地政学リスクが重なり持ち高を圧縮したが、足元ではメモリのアップサイクル期待がむしろ強まっているという。

ハン氏は、足元の外国人売りについて、市場からの撤退ではなく、短期間で大きく上昇した半導体株と自動車株に対する利益確定売りの性格が強いと分析した。

実際、5月以降の上昇率は半導体が41.6%、自動車が29.2%に達した。外国人の売り越しも半導体で16兆8000億ウォン（約1兆8480億円）、自動車で8000億ウォン（約880億円）と、この2業種に集中した。指数上昇を主導したセクターから先に利益確定売りが出た構図だ。

米国のインフレ懸念や、来週のNVIDIA決算通過後の利益確定売りへの警戒感は残るものの、株高の推進力そのものが失われたわけではないとの見方もある。

投資家預託金は130兆ウォン台（約14兆3000億円）に増加し、KOSPI構成企業の2026年営業利益コンセンサスも約890兆ウォン台（約98兆円）へ上方修正された。先行PERも8倍台前半にとどまっている。

ハン氏は「外国人の売り越しが、そのまま株安トレンドへの転換や資金流出につながる可能性は低い」と指摘。「KOSPIが8000を突破した後は短期的な変動が大きくなる可能性はあるが、半導体の業績改善と潤沢な待機資金が続く限り、相場の基調は維持される」と述べた。