ビットコインが、過去の弱気相場で上値抵抗として意識された200日移動平均線に達し、短期的な反落リスクが高まっている。CryptoQuantは14日（現地時間）、利益確定売りの拡大も重なり、相場が調整局面に入る可能性があるとの見方を示した。

ブロックチェーンメディアのCointelegraphによると、ビットコインは4月初旬に6万6000ドルまで下落した後、この6週間で持ち直し、200日移動平均線に当たる8万2400ドルまで上昇した。CryptoQuantは、この水準が2022年の弱気相場でも主要な抵抗線として機能したと指摘。当時も3月に同水準へ達した後、下落基調が続いたとしている。

市場指標にも警戒感を強める材料が出ている。トレーダーの含み益率は5月5日に17.7%まで上昇し、2025年6月以来の高水準となった。CryptoQuantは、含み益の拡大が利益確定を促し、潜在的な売り圧力につながると分析した。

実際、利益確定売りは増えている。日次の実現利益は2025年12月初旬以来の高水準に跳ね上がり、5月4日には1万4600BTCが売却された。現在の価格ベースでは約12億ドル（約1800億円）に相当する。CryptoQuantは、弱気相場の戻り局面でこれほど大きな実現利益が発生する場合、目先の高値に先行して現れるケースが多いと説明した。

ビットコインは直近24時間で2.3%下落し、7万9300ドルとなった。4月初旬以降は、中東情勢を巡る緊張緩和への期待からリスク資産選好が戻り、相場は反発していた。ただ、足元では米経済指標への反応が強まっている。米労働省が14日、4月の生産者物価指数（PPI）上昇率が1.4%だったと発表し、インフレ懸念が意識されたことも相場の重荷となった。

さらに下落した場合の下値の目安としては、7万ドル前後が挙げられている。この水準は、全ビットコインの平均取得価格に当たる。CryptoQuantは、弱気相場では抵抗帯から支持帯へと転換しやすい重要なゾーンであり、短期保有者の平均取得単価とも重なるため、追加の売りが出にくい可能性があるとした。

一方、強気の見方も残る。MNキャピタル創業者のミカエル・バン・デ・ポペ氏は、米上院が長く議論されてきたクラリティ法案を前進させれば、ビットコインが9万ドルまで上昇する可能性があるとみる。Maelstromの投資責任者アーサー・ヘイズ氏は、ビットコインが過去最高値の12万6000ドルを再び回復するとの見方を示した。