KB Securitiesは5月14日、KOSPIの年内目標を従来の7500から1万500へ引き上げ、40%の上方修正となった。AIインフラ投資の拡大を背景に、企業業績の改善ペースが指数の上昇を上回っていると判断した。

同社は同日公表したリポート「KB戦略」で、足元のKOSPIについて、過去最強クラスの上昇局面とされる「3低好況」期を上回るスピードと強さを示していると評価した。

今回の相場上昇の主因として挙げたのはAI投資だ。AIインフラ投資の拡大が半導体を中心に業績予想の上方修正を促し、KOSPIの利益見通しが指数以上のペースで改善しているため、バリュエーション負担も和らいでいると分析した。

2026年のKOSPI営業利益は前年比3倍の919兆ウォンに達すると推計した。世界の主要株式市場と比べても、業績改善の勢いが際立つとみている。

Samsung ElectronicsとSK hynixの合算営業利益は、2025年の91兆ウォンから、2026年に630兆ウォン、2027年に906兆ウォンへ拡大すると予想した。

これを踏まえ、2027年のKOSPI営業利益は1241兆ウォンとなり、1000兆ウォンを超えるとの見通しも示した。KB Securitiesは、こうした利益成長がKOSPIの一段高を支える根拠になると説明した。

リポートでは、メモリー半導体とヒューマノイドロボットをAIインフラ時代の中核戦略資産と位置付けた。AI市場は2026年にエージェント型AIの段階に入り、クラウド中心のサーバーAIからオンデバイスAIへ広がり、2028年以降はフィジカルAIへと拡大していくと見通した。

また、エージェント型AIとフィジカルAIでは遅延のないリアルタイム推論が重要になるとして、メモリー容量の拡大とヒューマノイドロボットのバリューチェーン確保が不可欠だと分析した。

その上で、Samsung Electronics、SK hynix、Hyundai Motorなどは、単なるハードウェア企業を超え、AIインフラの性能を左右する希少な戦略資産として再評価される可能性が高いとした。

一部で浮上しているバブル崩壊への懸念については、可能性は限定的との見方を示した。市場急騰に伴う不安はあるものの、バブルは「上がり過ぎた」だけでは崩れないと指摘した。

景気サイクルの悪化や金利急騰といった明確なシグナルが必要だが、短期的にそうした兆候が表れる可能性は高くないとも分析した。

今後のKOSPI相場をけん引する業種としては、半導体、ロボット、電力、宇宙などのAI関連分野を挙げた。強気相場では主導株への資金集中が繰り返されるとして、上昇業種が幅広く拡散するよりも、AI関連株への集中が続く可能性が大きいと予測した。

キム・ドンウォン氏（KB Securitiesリサーチ本部長）は「今年の営業利益は前年比3倍の919兆ウォンと推計されるなど、圧倒的な業績改善が見込まれるにもかかわらず、KOSPIはPER7.9倍、PBR1.8倍、ROE25%と、アジア新興国平均に比べ30%以上ディスカウントされた水準で取引されている」と述べた。

その上で「韓国は半導体、電力、ロボットなどAIインフラ構築に最適化された産業構造を備えており、足元の上昇後もKOSPIの上値余地は十分にある」と語った。