Bitcoinが一時8万ドルを下回った。これに対し、Arthur Hayes氏と初期のBitcoin投資家として知られるダビンチ・ジェレミ氏は、今回の下落は相場の天井を示すものではなく、押し目買いの機会だとの見方を示している。

ブロックチェーンメディアのBeInCryptoが13日（現地時間）に報じたところによると、両氏は足元の下落について、マクロ経済要因に伴う振るい落としとの認識を示した。

BitMEXの元CEOであるHayes氏は、今回の調整の主因として米10年国債利回りの急上昇を挙げた。トランプ米大統領が中国との通商合意をまとめられなければ、既存の金融市場が不安定化する可能性があるとし、「私はこの局面で下げを買っている」と述べた。

相場は、米インフレ指標の発表を受けて不安定な値動きとなった。市場予想を上回るCPIとPPIが相次いで公表され、金利が上昇。米中の関税を巡る緊張も改めて意識された。

ロイターによると、トランプ大統領と習近平中国国家主席は、300億ドル相当の輸入品にかかる関税の引き下げを検討しているという。

Hayes氏はこれに先立ち、Bitcoinが7万ドルまで下落した後に反発する可能性があると警告していた。長期的には、米連邦準備制度理事会（FRB）が量的緩和に転じた場合、Bitcoinが25万ドルを回復するシナリオも示している。

もっとも、足元ではマクロ環境や政策変更の影響が相場を左右しやすいとの立場だ。

Deribit Prime Tradingのクオンツストラテジスト、コリン・バスコ氏は、8万ドルをBitcoinの短期的な分岐点と位置付ける。「8万ドルがレジスタンスからサポートに転換すれば、強気シナリオは大きく強まる」と指摘。そのうえで、上場投資信託（ETF）への資金流入については、下落局面での一時的な買いにとどまらず、継続的に供給を吸収する展開が必要だとした。

ジェレミ氏も、市場に広がる過度な恐怖に警戒感を示した。2011年以降、同様の振るい落としを5回見てきたとして、今回の下落は天井シグナルではないと主張した。

同氏は「これは弱気相場ではなく、振るい落としだ」と述べたうえで、自身がBitcoinを2ドル近辺で購入した当時を回想した。当時は32ドルがそのサイクルの天井と受け止められていたが、恐怖から売却した投資家の多くは、その数週間後に市場から離れたことを後悔したという。

ジェレミ氏は2013年5月のYouTube動画で、「金持ちになりたいなら、1ドルでBitcoinを買ってウォレットに入れておけ」と発言し、広く知られるようになった。当時のBitcoin価格は116ドルだった。

その後、Bitcoinは6万8000％超上昇し、当時の1ドル投資は現在では約682ドル相当の価値になった計算だ。

市場がHayes氏やジェレミ氏の見方をそのまま受け入れるかはなお不透明だ。短期的には8万ドルを回復できるかどうかに加え、ETFの資金流入動向が焦点となる。さらに大きな視点では、米中貿易交渉の行方がBitcoin相場の方向性を左右しそうだ。