ビットコイン(写真=Shutterstock)

Maelstromの最高投資責任者(CIO)、アーサー・ヘイズ氏は、ビットコインが9万ドルを上抜ければ上昇基調が一段と強まり、2025年10月に記録した12万6000ドルの高値を再び更新する可能性が高いとの見方を示した。AI関連投資の拡大と米国・イランの戦争が相場の追い風になるとみている。CoinDeskが12日(現地時間)に報じた。

ヘイズ氏は、ビットコインは今年6万ドルで底入れし、12万6000ドルの再突破は避けられないと予想した。自身のSubstack投稿では、強気相場はすでに戻っており、追加の確認は不要だとの認識を示した。

ビットコインは13日に一時8万2000ドルを上回った後、8万600ドル前後で推移した。現在の水準から12万6000ドルまで上昇した場合、上昇率は約55%となる。

同氏は、9万ドルが重要な節目になると指摘する。この水準を超えると、より高い権利行使価格のコール売りがポジションをヘッジするためにビットコインの買いを迫られ、上昇がさらに増幅される可能性があるという。

上昇要因として挙げたのは2点だ。1つ目はAI関連の設備投資拡大。これまで大手ソフトウェア企業のキャッシュフローで支えられてきたAI投資は、商業銀行や中央銀行による信用創出を必要とする段階に入ったとの見方を示した。

その上で、米連邦準備制度理事会(FRB)と中国人民銀行は金融環境の緩和を進めており、中国の銀行は資金の振り向け先を不動産からテクノロジー分野へ移していると述べた。

2つ目は米国とイランの戦争だ。同氏は、この戦争を受けて各国がドル資産を積み増すより、自国インフラの再建や原材料の備蓄を優先するようになっていると指摘した。戦争とAI設備投資はいずれもインフレ圧力を高め、それを支える通貨供給拡大の姿勢がビットコイン相場に強気の環境をもたらすと主張した。

さらにヘイズ氏は、2月28日の戦争勃発以降、ビットコインがNasdaq100、IGVソフトウェアETF、金に対して相対的に堅調に推移している点も根拠に挙げた。市場はこうした変化の方向性をすでに織り込み始めているとの見方だ。

Maelstromのアルトコイン保有銘柄にも言及した。同社はHyperliquidのHYPEとZcashのZECを高い比率で保有しており、次の候補としてNearを挙げた。Nearについては、プライバシーを巡るテーマ性とインテントベースの設計、前向きなキャッシュフローが組み合わさった事例だと説明した。

一方で、相場上昇を止める可能性がある条件にも触れた。米国または中国で、市場が吸収できない規模のAI関連企業の新規株式公開(IPO)やM&Aが相次ぐ場合だという。

加えて、2028年の米大統領選で民主党候補が反AIの公約を掲げ、その主張が勢いを得れば、融資機関が資金供給の見直しを迫られる可能性があるとした。2026年11月の中間選挙については、それ以前に想定される逆風としては限定的との見方を示した。

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