2026年4〜6月期の暗号資産市場は2兆7000億ドル規模に拡大し、時価総額上位銘柄を軸にした投資戦略への関心が改めて高まっている。機関投資家の資金流入、現物ETFの拡大、規制の明確化を背景に、大型銘柄へ資金が集まる構図が鮮明になっているためだ。

ブロックチェーン専門メディアのThe Crypto Basicは8日（現地時間）、2026年に有望な暗号資産10銘柄を紹介した。中心に据えたのは、Bitcoin（BTC）とEthereum（ETH）をはじめとする大型資産だ。

市場の中核は依然としてBitcoinで、暗号資産全体の時価総額の60％超を占める。米国で2024年にBitcoin現物ETFが承認されて以降は機関マネーの流入が加速し、関連ETFの保有残高は150万BTC超、約1240億ドルに達したという。

The Crypto BasicはBitcoinについて、流動性と信認の高さに加え、規制面でも受け入れられやすい資産だと評価した。市場の変動が大きい局面でも、ポートフォリオの中核資産としての位置付けは揺らいでいないとしている。

Ethereumも機関資金の受け皿として存在感を強めている。分散型金融（DeFi）や現実資産（RWA）のトークン化を支える基盤として機能し、数千規模のDAppとレイヤー2ネットワークを背景に、エコシステムを広げている。

関連ETFにはすでに140億ドル超が流入した。BitMine Immersion Technologiesなどによる保有量も、518万ETH、約123億ドル規模に達したとされる。

同メディアはEthereumについて、スマートコントラクト分野で代替の利きにくいエコシステムを持つ資産だと位置付けた。

ステーブルコインでは、Tether（USDT）とUSD Coin（USDC）が中核的な役割を担っている。なかでもUSDTは値上がり益を狙う投資対象というより、価格変動の大きい市場で待機資金の置き場として機能している点が重視された。

USDTを巡っては、Big4監査法人との協力の下で初の正式な財務監査を進めている点も、機関投資家の信頼拡大につながる要素として挙げられた。Circleが発行するUSDCは、規制対応と透明性を強みに、機関決済やDeFi向け流動性供給の中核と評価された。

アルトコインでは、XRP、BNB、Solana（SOL）が有力候補に挙がった。機関投資家による活用余地と、エコシステムの拡張性が評価軸となっている。

XRPでは、Rippleのグローバル決済ネットワークが1万3000の銀行と結び付き、約12兆5000億ドル規模の決済フローを処理している点が注目材料とされた。ETF承認への期待も支援材料として挙がった。

BNBは四半期ごとの自動バーンによって供給量を減らすデフレ型の設計を維持している。BlackRockやVanEckなどの資産運用会社が、BNB Chainを基盤とするトークン化商品の展開を進めている点も関心を集めた。VanEckは米国初となるBNB現物ETFを申請しているという。

Solanaは次世代大型アップグレード「Alpenglow」を控える。合意形成の仕組みを見直し、処理性能の引き上げを狙う内容だ。共同創業者のアナトリー・ヤコベンコ氏は、関連システムが2026年7〜9月期に稼働する可能性があると明らかにしている。

機関との連携も進む。Western UnionはSolana基盤のステーブルコイン「USDPT」を投入し、JP MorganはAnchorage Digitalとともに、Solana基盤ステーブルコインの準備金を巡る協業を進めている。The Crypto Basicは、こうした動きを大手機関の信認を示す材料だと評価した。

このほか、Dogecoin（DOGE）、TRON（TRX）、Hyperliquid（HYPE）も有望な10銘柄に含めた。DOGEは個人投資家の需要の強さとETF期待を背景に、値動きの大きい資産と位置付けられた。

TRXはオンチェーンのステーブルコイン取引で850億ドル超を処理し、USDT送金ネットワークで最大シェアを維持しているという。

HYPEは高水準の取引量と利用者増を背景に、時価総額上位に浮上した。取引手数料の大半をバイバックとステーキングに連動させる設計が特徴とされる。アーサー・ヘイズ氏が100万ドル超を投じたほか、786万ドル相当のUSDCがHYPEの買い集めに使われた事例も紹介された。

The Crypto Basicは、足元では短期売買より長期保有の重要性が高まっていると分析する。市場流動性が過去より高まり、機関投資家によるアルゴリズム取引の比率も上昇したことで、短期の裁定機会が急速に縮小しているためだ。

そのうえで2026年のポートフォリオ戦略として、BitcoinとEthereumなど長期保有向けの大型コア資産に60〜70％、Solana、XRP、Dogecoinなど値動きの大きい銘柄の短期売買に20〜30％、急落局面に備えるステーブルコインに10〜20％を配分する案を示した。

同メディアは、時価総額上位10資産が流動性、機関投資家の信頼、実際の採用規模の面で先行するグループとして定着しつつあり、今後の暗号資産投資戦略を判断するうえで重要な基準になるとみている。