Palo Alto Networksは、最先端AIモデルを悪用したサイバー脅威に対応する取り組み「Frontier AI Defense」を発表した。AIを使った攻撃の高度化を受け、防御側にも従来以上に先回りした対策が必要になると判断した。

同社は7日（現地時間）、公式ブログを通じて、最新のフロンティアAIモデルに早期アクセスして実施した検証の結果を公表した。AIを悪用したサイバー脅威は新たな局面に入ったとしている。

検証対象には、OpenAIのGPT-5.5-Cyber、AnthropicのMythos、Claude Opus 4.7などの最新モデルが含まれる。同社は、これらの検証を通じて確認した脅威を4つに整理した。

1つ目は、大規模な脆弱性発見能力だ。AIモデルの支援を受けて3週間にわたり進めた分析では、人手で実施する1年分のペネトレーションテストに相当する水準が確認されたという。

2つ目は、複数の低リスク脆弱性をつなぎ合わせ、致命的な攻撃経路を構築する能力だ。個別の脆弱性発見以上に危険性が高いとみている。

3つ目として、AI支援による攻撃シナリオでは、初期侵入からデータ窃取まで25分で到達した事例が確認された。

4つ目は、ローカルAIエージェントの拡大に伴う可視性の低下だ。各デスクトップ環境が実質的にサーバのように機能する一方、多くの組織では、従業員が作成・配布するコードを十分に把握できていないと指摘した。

同社は、Mythosの公開時点では、攻撃者が利用を始めるまで約6カ月の猶予があると見込んでいたが、足元ではその時期が大幅に前倒しされたとしている。

Frontier AI Defenseは、AIネイティブなセキュリティプラットフォームに、Unit 42のコンサルティングおよび脅威対応の知見、さらに戦略パートナーの支援を組み合わせた取り組みだ。AI起点のセキュリティ脅威への対応力強化を狙う。

また、Palo Alto Networksは、Accenture、Armadin、Deloitte、IBM、NTTデータ、PwCなどが参画する「Frontier AI Alliance」を通じて、グローバル規模の保護体制を提供する方針を示した。