Kraftonが過去最高の四半期業績を更新した。主力の「PUBG: BATTLEGROUNDS」IPが成長をけん引し、2026年1〜3月期の連結売上高は1兆3714億ウォン、営業利益は5616億ウォンとなった。PUBG依存からの脱却を見据え、同社は新規IPや独自AI、自動運転関連事業へと投資領域を広げている。

Kraftonが4月30日に発表した2026年1〜3月期の連結決算によると、売上高と営業利益はいずれも四半期ベースで過去最高を更新した。前年同期比では売上高が56.9%増、営業利益が22.8%増だった。当期純利益は為替関連利益の増加もあり、38%増の5141億ウォンとなった。

今回の決算では、PUBGを収益の柱としながら、新規IPやAI事業へと事業基盤を広げる動きが業績面でも表れ始めた格好だ。

◆PUBG IP売上、初の四半期1兆ウォン超

1〜3月期のPUBG IPフランチャイズ売上は前年同期比24%増となり、初めて四半期ベースで1兆ウォンを超えた。ペ・ドングンCFOは、「主要サービス全般でプレイ時間、課金ユーザー数、総ユーザー数がそろって増加した」と説明。「今回の実績にはパートナーからのインセンティブ収入は含まれておらず、一過性要因を除いた経常的な収益が伸びた」と強調した。

プラットフォーム別では、PC売上が3639億ウォンで13%増。1月の新年復刻イベント、2月のスプリングフェストに加え、3月に実施した9周年記念のアストンマーティン車両再販が寄与した。前年の高水準の反動がある中でも成長を維持し、過去コンテンツの再販需要の強さも示した。

モバイル売上は7027億ウォンで32%増。ドイツのハイパーカーブランドApollo Automobilとのコラボレーションが高額課金層の需要を押し上げたほか、「BATTLEGROUNDS MOBILE INDIA（BGMI）」では北部地域のサーバー増強を背景に課金ユーザー数が17%増加した。公式eスポーツ大会「BGIS 2026」の視聴数も過去最高を記録した。

コンソール売上は138億ウォンで6%増。その他売上は、ADKグループの広告・コンテンツ売上2769億ウォンを反映し、2910億ウォンとなった。

4〜6月期の滑り出しも堅調という。今月8日のパッチ以降、1日当たりの最大同時接続者数の平均は80万人から100万人に増加した。新モード「ゼノポイント」は既存のバトルロイヤル利用を食わずに新規ユーザーの上積みに寄与し、バトルロイヤル利用者の3分の1超がプレイした。アーケードモードとしては過去最高の同時接続者数も記録した。単一モード中心の構造から、複数モードを内包するプラットフォーム型ゲームへの転換が利用動向にも表れたといえる。

「ステラブレード」とのコラボコンテンツ「Contender」は、発売から2週間時点で、2024年のアイドルコラボと比べて20%以上高い売上効率を記録した。5月13日には「Payday」IPを基盤とする新モードの投入も予定する。4月に発売したプレミアムキャラクタースキン「Phoenixtra」も、過去最高水準の日次売上を記録した。ペ・ドングンCFOは「4月のトラフィックは非常に強く、コラボ施策も過去最高水準の成果を上げている。4〜6月期売上は前向きに見ている」と述べた。

◆inZOI、Subnautica 2、Raonで非PUBG領域を育成

Kraftonは、PUBG中心の収益構造から脱却し、新規IPとAIを新たな成長軸として育てる構えだ。

ライフシミュレーションゲーム「inZOI」については、長期IP化に向けて2つの方向に注力する。1つは、ユーザーフィードバックを反映したコンテンツ強化とコンソール展開によるアクセス拡大。もう1つはモッディングのエコシステム構築だ。AIスクリプティング対応のモッディングツールで制作参加のハードルを下げ、マルチプレイも導入することで、有料創作を軸とする長期プラットフォーム型IPへの育成を目指す。

「Subnautica 2」はアーリーアクセス開始を控える。Kraftonによると、シリーズ累計販売本数は過去10年で1850万本を超え、「Subnautica 2」は7カ月にわたりSteamのウィッシュリスト首位を維持している。キム・チャンハンCEOは「開発チームとの協業は順調で、かなり早い時期にアーリーアクセスを始められる」と述べた。

AI分野では、4月に公開した独自のマルチモーダルAIモデル「Raon」4種を、各ゲームの特性に合わせてファインチューニングし、順次適用する計画だ。「Raon Speech」は900億パラメータ規模で、同社によると、同規模モデルでは英語と韓国語で世界最高水準の性能を示したという。AIコンパニオンキャラクター「PUBG Ally」は年内にアーケードでベータサービスを始める。

Kraftonは同日、Socarと自動運転サービスの合弁会社を設立すると明らかにした。キムCEOは「合弁会社を通じて、自動運転事業を進めると同時に、フィジカルAI研究に活用するデータも確保する」と説明した。ゲームで蓄積したデータを現実空間へ拡張する「ゲーム→AI→フィジカル」の取り組みの初期段階に位置付ける。

◆費用抑制と株主還元を並行

1〜3月期の人件費は2761億ウォンだった。自主退職プログラムに伴う退職支援金396億ウォンと、ADKの人件費572億ウォンを計上した。支払手数料は、ADKの連結化、新規プロジェクト拡大、PUBG 2.0関連の開発費増加を背景に、前年同期比245億ウォン増の2887億ウォンとなった。

株主還元では、1〜3月期に2000億ウォン分の自己株取得と996億ウォンの配当を実施した。さらに、総額3362億ウォン相当の自己株を4月27日に消却した。取締役会は同日、1000億ウォン規模の自己株を追加取得し、全量を消却する方針も決めた。

ペ・ドングンCFOは「当社の利益水準を踏まえれば、現在の株価は割安とみている」と述べ、追加取得の背景を説明した。

2026年上期時点の株主還元総額は3996億ウォンで、前年同期比23%増。自己株消却額は4362億ウォンとなり、115%増加した。Kraftonは新規IPへの投資拡大と株主還元を両立させつつ、財務の安定性と成長戦略の双方を進める方針だ。