Googleの有料会員数が2026年1-3月期に大きく伸びた。親会社Alphabetが決算発表で明らかにした有料契約の総数は3億5000万件。前四半期から2500万件増えた。伸びを支えたのはYouTubeとGoogle Oneで、生成AIサービス「Gemini」の実績開示は今回も限られた内容にとどまった。

米TechCrunchが29日（現地時間）に報じた。Alphabetは1-3月期決算で、有料契約数が2025年10-12月期の3億2500万件から3億5000万件に増加したと公表した。

契約増を牽引したのはYouTubeとGoogle Oneだ。GoogleはGeminiの加入者数や月間アクティブユーザー数（MAU）の規模を公表しなかった一方、高度なAI機能をGoogle Oneの料金プランに組み込んで提供していると説明した。今回の伸びは、Gemini単体の拡大というより、既存の消費者向けサービスを軸に進んだと受け止められている。

Geminiを巡る開示は今回も限定的だった。Googleは前四半期と同様、Geminiの利用者が7億5000万人超に上ることをうかがわせたが、具体的な数値は示さなかった。その一方で、企業向け分野での拡大を強調した。Alphabetによると、Gemini有料版のMAUは前四半期比で40％増加したが、利用者数の絶対値や売上規模は明らかにしていない。

YouTubeでは、サブスク拡大と広告事業の構造変化がより鮮明になった。1-3月期のYouTube広告売上高は98億8000万ドル。前年同期比11％増だったものの、市場予想の99億9000万ドルには届かなかった。Premiumプランによる広告なし視聴の広がりで、広告収入の一部がサブスクへ移る流れが続いていることを改めて示した形だ。

Alphabetのスンダー・ピチャイCEOも、YouTube事業は広告とサブスクを合わせて評価する必要があると、これまでの決算説明会で述べてきた。利用者がサブスクプランへ移行すれば、広告売上の下押し要因になり得るとの見方も示している。実際、YouTubeは2025年に広告とサブスクを合わせた年間売上高が600億ドルを超えたが、今四半期は広告成長率の鈍化と市場予想未達が注目を集めた。

一方、Alphabet全体の業績は市場予想を上回った。1-3月期の連結売上高は1099億ドルで、クラウド部門の売上高は初めて200億ドルを突破した。YouTube広告の伸びが市場の期待に届かなかったにもかかわらず株価が上昇したのは、全社ベースの成長とクラウド事業の拡大が支えたためとみられる。

市場では今回の決算を受け、Googleが消費者向けではサブスク収益の比重を高める一方、企業向けではGeminiの有料利用拡大を進める方向で事業構造を組み替えていることが改めて確認されたとの見方が広がっている。

もっとも、Geminiの実際の有料利用規模や売上への寄与は引き続き開示されていない。今後は、YouTubeとGoogle Oneを中心としたサブスク成長が続くかに加え、Geminiが単独の主要指標として開示される段階に入るかが焦点になりそうだ。