XRPの下値は、個人投資家による長期保有が支えている可能性がある。ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは27日（現地時間）、XRPコミュニティ関係者で音楽家のMCソーラー・ウィンドの見方として、足元のXRP市場では個人投資家の「売らない」動きが価格の下支えに大きく寄与していると報じた。

MCソーラー・ウィンドは、その根拠としてまず流通構造を挙げた。総供給量のうち15〜20％程度が取引所に置かれており、その相当部分は個人投資家による預託分だとした。オンチェーンデータでは、取引所が保有するXRPは約160億枚で、流通量616億8000万枚に対して約26％に当たるという。

機関投資家マネーの流入がなお限定的である点も材料に挙げた。6本のETFが保有するXRPは約11億ドル（約1650億円）で、時価総額の約1.2％にとどまるという。ETFのエクスポージャーも総供給量の約1％にすぎず、現時点では機関投資家主導の市場とは言い難いと指摘した。

ウォレットの分布状況も、個人投資家の影響力を示す指標として示した。XRP Ledgerのアクティブウォレットは約780万で、このうち約640万、割合にして82％が500XRP以下を保有している。セルフカストディに移された保有分や長期保有者の増加により、価格を直接押し上げなくても売り圧力を和らげる構図が生まれていると説明した。

MCソーラー・ウィンドは、個人投資家による下支えは「継続的な買い」よりも「売らない選択」から生まれると述べた。保有者が売却を見送れば市場に出回る供給が減り、その分、価格の安定性が高まるという。XRPについては「強い保有基盤が固定され、価格は周辺的な取引で動く市場」との見方も示した。

一方で、短期的な値動きは依然として別の主体に左右されるとした。マーケットメイカーや大口投資家、ETFへの資金流入が短期変動を動かしており、個人投資家の役割は急騰を主導するというより、相場の下値を支える側に近いという整理だ。市場で実際に動く一部の流動分が価格を揺らす一方、供給の相当部分は動かない構造にあるとしている。

XRPは、BitcoinやEthereumのような機関主導型の市場と、SolanaやBinance Coin（BNB）のように個人投資家の活動が色濃く反映される市場の中間に位置するとの分析も示した。BitcoinとEthereumはETFやステーキング、企業投資などを通じて機関投資家中心の市場へ移行した一方、SolanaとBNBはDeFiやミームコイン、エコシステム上の利用が個人投資家の需要に支えられているとした。その上でXRPは、個人投資家の保有が依然として大きな軸でありながら、機関投資家の参加も徐々に増える「橋渡し」の段階にあると位置付けた。

コミュニティ内の物語が長期保有の心理に影響しているとの言及もあった。コミュニティ内部の「謎めいた」ストーリーや解釈、議論が、投資家の関心と信頼を維持する役割を果たし、保有継続にも一定の影響を与えているという。

今後の焦点は、機関需要が実需へとつながるかどうかだ。国際送金や流動性需要、金融統合といった領域で大規模な採用が進めば、XRPの価格は「信念」ではなく実際の利用によって決まるようになるとMCソーラー・ウィンドは述べた。現状ではETFの保有比率が小さく、小口ウォレットの比率が高いことから、当面のXRP相場は個人投資家の長期保有志向が下値を支える構造が続く可能性が高いとしている。